「南海トラフ巨大地震」1週間以内の後発地震発生確率最高“77％”平時の3600倍まで急上昇「巨大地震が立て続けに起こる可能性を踏まえた事前準備を」東北大などが発表
宮崎県で最大震度6弱の地震が発生し、気象庁が初めて「巨大地震注意」を発表。関東から九州の太平洋側に警戒を呼びかけ。
南海トラフ沿いで巨大地震が再発する確率が最高で80％に上昇。被害想定は32万人超の甚大な影響が懸念されている。
東北大学の研究によると、巨大地震後1週間以内に同規模の地震再発の確率は77％にも達し、発生確率が急上昇する可能性がある。
8日、宮崎県日向灘で最大震度6弱の地震が発生し、気象庁は初めて「巨大地震注意」を発表しました。今回の地震に連動して別の巨大地震が起きる可能性が平常時より高まっているとして、関東から九州の太平洋側などに住む人に対し、「今後1週間は防災対応をとってほしい」としています。
南海トラフ沿いで巨大地震が発生した場合、1週間以内に同じ規模の地震が再び発生する確率は、最高でおよそ80％にのぼることが、東北大学などの研究でわかったという記事を再掲します。
南海トラフ沿いでマグニチュード9クラスの超巨大地震が発生すると、最悪の場合、死者は▼32万人を超す甚大な被害が出ると想定されていて、国は巨大地震の可能性が高まった場合「臨時情報」を発表することにしています。
東北大などの研究チームは、この地震のうち震源域の東西どちらかでマグニチュード8以上の地震が発生した場合について、1週間以内に同じ規模の地震が再び発生する確率は最高で▼77％にのぼり、平時の▼3600倍まで発生確率が急上昇する可能性があると発表しました。
東北大学災害科学国際研究所 福島洋准教授:
「巨大地震連発というと1回目に起こる巨大地震で既に大きな被害が出ているので、社会も混乱するでしょうし、安否確認等の被害の対応も必要になるが、後発地震の危険性があるということも考えた上で対応する必要がある」
東北大学の福島准教授は「予測には不確実性が伴う」とした上で、「巨大地震が立て続けに起こる可能性があることを踏まえた対応を事前に準備してほしい」としています。
