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東京・大阪の「タワマン」は大丈夫か、日本人が目を背ける「南海トラフ巨大地震」の恐怖
2011年3月11日、東日本大震災をはじめとする震災の影響が続く中、『首都防衛』が重要性を訴える。
南海トラフ巨大地震が発生した場合、超高層ビルやタワーマンションにどのような影響が出るかが示唆されている。
『首都防衛』や『まさか死んでないよな…』は、日本人が対峙する恐るべき大災害の可能性を具体的に示している。
![東京・大阪の「タワマン」は大丈夫か、日本人が目を背ける「南海トラフ巨大地震」の恐怖](/img/article/20240724/66a01f43a4026.jpg)
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)
2011年3月の東日本大震災発生時、東西の大都市のランドマークにもなっていた都庁舎、大阪府庁舎が大きな揺れに見舞われた。
大阪でもビルの壁や天井が損傷した。意外に思う方もいるかもしれない。
ただ、これを上回るとされるのが南海トラフ巨大地震だ。
〈内閣府の検討会による推計では、東京、名古屋、大阪の3大都市圏では南海トラフ巨大地震発生時の超高層ビルの揺れ幅は東京23区や名古屋で最大約3メートルと東日本大震災発生時の2倍近くに達し、震源からの距離が近い大阪の一部は最大約6メートルと指摘された。〉(『首都防衛』より)
超高層ビルが3~6メートル揺れるというのは、想像するだけで恐ろしい。
一方、タワーマンションでは、何が起こるのか。
〈タワマンと呼ばれる20階以上の高層マンションは全国に1464棟(2022年末時点)ある。首都圏の1都3県に半数超が建てられ、戸数ベースでは約9割が3大都市圏に集中する(東京カンテイ調べ)。
建物の構造自体の強度を高める耐震構造、制振部材を設置して揺れを吸収する制振構造、揺れを伝えにくくする免震構造によって地震対策はなされているが、同じ地震であっても高層階になれば揺れ方は強くなる。
超高層ビルに備えられた高速エレベーターには最寄り階がないため緊急停止し、中に閉じ込められたり、避難階段が狭いため避難経路が制限されたりするリスクはあるだろう。火災発生時にどう対応するのかも含め、事前に考えておくことが重要だ。〉(『首都防衛』より)
火災報知器は電池が切れていれば作動せず、揺れで水道管の配管が壊れるとスプリンクラーが使えない……。
南海トラフ巨大地震はそんな事態を招くことになりそうだ。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。