巨大地震が高齢者を襲ってくる…絶対に知っておきたい「命を守るためにやるべきこと」
2011年3月11日に発生した東日本大震災を始めとする震災の影響について記述されており、最近の震災における教訓や備えについて考察がなされている。
首都圏の人口増加や高齢化、都市環境の変化に伴う防災対策の必要性が強調され、情報収集から行動への転換の重要性が指摘されている。
現代の社会環境やテクノロジーの進化に合わせ、防災意識や行動を常に更新し続ける必要性が述べられている。
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)
2023年9月1日は、首都圏に未曽有の被害をもたらした関東大震災から100年となる。この間に私たちは何を学び、次の大地震襲来にどのように備えることができているのだろうか。その記憶と教訓を改めて振り返り、自らを問い直す機会と言える。
当時と比べて首都・東京の人口は6倍以上に膨れ上がる。5年ごとに行われる国勢調査の1回目は1920年に実施されているが、関東大震災発生時の東京市の人口は約220万人だった。
足元の2023年5月1日時点は外国人を含めて1408万5000人だ。当時の我が国の総人口は約5600万人で、65歳以上の割合は5％程度。しかし、猛スピードで進む少子高齢化によって現在は高齢者が全体の3割を占める。首都圏には高層マンションが林立し、1世帯あたりの人員も5人程度から半減している。
この間の変化は、関東大震災の教訓を活かしながらも、対策と備え、防災意識は「令和版」に更新しなければならないことを意味するだろう。
たしかにテレビやラジオがなかった時代と比べ、今はスマホが1台あれば大量の情報を容易に入手できるようになった。だが、災害に関する情報は単に「知る」だけでは意味をなさない。それを準備や行動に活かしてこそ効果を発揮する。
大規模商業施設や地下商店街、高速道路や鉄道網が発達した今日は、関東大震災の発生時と同じ環境ではない。職場や外出先、旅行中に大災害に遭遇したらどのような行動に移すことができるのか。自らの「情報」と「行動」を時代の変化に応じて更新していく必要がある。
