居酒屋でウーロン茶を頼んだら「450円」もしました。中身は「スーパーのお茶」と同じだと思うのですが、飲食店の“原価率”ってどんな感じなんでしょうか？
飲食店の原価率についての説明と、それが商品の質や価格に与える影響について解説。
原価率の計算方法と、具体的な例を挙げて説明。
飲食店が原価率を3割程度としている理由と、その影響について述べた内容。
飲食店で食事するよりも、スーパーでお総菜を買って家で食べたほうがお得と思う人は多いのではないでしょうか。それは飲食店の経営方法に特徴があります。決して飲食店が「ぼったくり」をしているわけではありません。
今回は飲食店の原価率やそれぞれの商品の原価率の割合のバランスを紹介します。原価率を意識して注文したい場合は、飲食店の仕組みを知ってお得な頼み方を見つけましょう。
一般的に飲食店の原価率は25～30％に収めると経営的に健全といわれています。飲食店側にとって、サービスの質や店舗経営を維持するためにも原価率を守ることは大切です。
また、原価率を目標値以内にしっかり収めるために、店舗は大量に仕入れて単価を安くしたり、スタッフの業務を一部IT化して人件費を削減したりする努力をしている場合があります。
その点では、チェーン店や店舗を多く抱えている企業に強みがあり、大量仕入れや注文タブレットの導入などで経費を削減し、原価率が目標値以内であっても、ほかの店よりも質の良い商品やサービスを提供できる可能性があります。
このように、原価率はどの店でもだいたい同じであっても、仕入れの工夫や経営方法などで商品の質が変わることを知っておきましょう。
原価率の計算方法は「売上原価÷売上高×100」です。
例えば、原価300円、店舗価格1000円のパンケーキを販売している場合、式に当てはめると、「300円÷1000円×100」で原価率は「30％」となります。
飲食店の原価率は3分の1程度と聞くと、消費者側から見ると低いと感じる人は多いのではないでしょうか。原価率が3割程度の理由は、飲食店を運営するにあたって、さまざまな費用がかかるからです。
具体的には、人件費やテナント費、水道光熱費代などの固定費がかかります。加えて、広告宣伝費、食器やカトラリー類の購入などの雑費もかかると、売り上げに対しての純利益が1割程度になることもザラでしょう。
