生成AIで企業アプリはどう変わる？社員が身に付けないとヤバいスキルとは
生成AIがアプリに取り込まれる動きが本格化している。アプリの機能は今後、どう進化していくのか。ユーザー企業にもたらされるメリットとは。
生成AIの進化が加速しており、大規模言語モデルや小規模言語モデル、マルチモーダル化が進展している。
IDCの予測によると、企業向けアプリ市場は着実に拡大しており、生成AI機能の取り込みがさらなる成長を促すと見込まれる。
生成AIが急速に進化する中、その機能を各種アプリケーション（以下、アプリ）に取り込む動きが本格化している。果たしてアプリの機能は今後、どう進化していくのか。また、ユーザー企業にはどのようなメリットがもたらされるのか。IDC Japan Software＆Servicies シニアリサーチアナリストの太田 早紀氏が、生成AI時代のアプリの動向とともに、その活用に向けて企業・従業員に必要なことを解説する。
本記事は2024年6月21日に開催されたIDC Directions Japan「AI Everywhere」がもたらすデジタルビジネスの加速の講演内容をもとに再構成したものです
大規模言語モデルの性能向上に加え、処理に必要なITリソースを抑え、各現場への配備を可能とする小規模言語モデルの開発、さらに基盤モデルのマルチモーダル化など、生成AIの進化が加速度的に進んでいる。
IDC Japan Software＆Servicies シニアリサーチアナリストの太田 早紀氏は、次のように語る。
「企業向けアプリの今後のモダナイゼーションにおいて、生成AI機能の取り込みが進むことに疑念を挟む余地はありません。それがアプリ自体、さらに企業の組織を変えていくことになります」（太田氏）
IDCはアプリを、「企業の収益構造プロセスにひもづいたITテクノロジーのユースケース」と定義する。業務基盤としての必要性から、国内アプリ市場について、22年の1兆8,130億円から28年には2兆6,760億円にまで今後も堅調に拡大すると予測（図1）。23年から28年にかけてのCAGR（年平均成長率）は6.3％だ。
では、アプリの生成AI機能の取り込みを通じ、企業にはどのようなメリットがもたらされるのか。その点で太田氏が指摘するのが、（1）「従業員の強化」と、（2）「パフォーマンス向上のための組織の再構築」である。太田氏は、「IDCではAIがもたらす価値を短期と中・長期の双方の観点で捉えています。従業員の強化は即効性のある短期、組織の再構築は中・長期の貢献に位置づけられます」と説明する。
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