それでも休職するべきですか？メンタル不調に陥った管理職50代男性「年間60万円の赤字」息子は大学進学、定年後もバイト
近年はメンタルに支障をきたす人は珍しくありません。筆者もメンタル不調に方々の家計の相談をたくさん受けてきたが、今回は管理職の重責などによりメンタル不調に陥られた赤津さん（仮称）のケースをご紹介しましょう。なお、赤津さんのご相談はメール等のやりとりで行ったことを最初に記しておきます。
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管理職の重責のせいかメンタル不調に陥り、医師から「休職すべき」と診断されている54歳の赤津さん。休職後、仕事に復帰しても60歳で定年退職しなければならないことから、休職して仕事に復帰しても56歳頃に会社を辞めることを考えられていました。56歳頃に退職した場合でもパートやアルバイトで60歳までは働き、60歳以後は全ての仕事は引退して公的年金の受給に切り替える予定でいます。
赤津さん、相談時には今後のライフプランは複数のプランを考えているものの、まだ学生の子どもを抱えていることから現実的に休職に踏み切れない状況でした。金融資産はそれなりにあるものの、赤津さん自身が「休職→退職→パートまたはアルバイト」という形で働いても、子どもの学費等を支払いながら生活していけるのかのご相談になりました。家計収支を試算しながら赤津さんの相談に回答して行きましたが、残念ながら公的年金の受給額や退職金の有無、金額など一部不明な点がありました。また、末子の三男の進学プランなども決まっていないことから試算は推測の金額を交え、かつ三男の進学プランは長男と同じく大学進学として回答することを赤津さんに承諾していただきました。
赤津さんは休職することに躊躇されているようですが、筆者こうしたご相談を数多く受けています。その経験から述べると、我慢してずるずると仕事を続けて行った場合、症状をさらに悪化させてしまうケースが多々ありました。
健康を悪化させてしまうと対応する家族への負担が増え、また赤津さん自身の回復により時間がかかってしまう可能性が高まってしまうことも否定できません。健康であってこそ！と考えれば、直ぐに会社を休職されて静養されることをお勧めしたいと思います。
