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年収800万円もあれば、子どもの大学進学など支出のかさむ時期は別として、日々の生活についてはそれほど不自由しないと思われます。しかし、老後を考えると、年金がいくらもらえるのかという疑問や不安も生まれるのではないでしょうか。そこで今回は、「歯科医師で年収800万円の夫が受け取る年金

年金を75歳まで繰り下げると「受給額は84％増える」と言われているが本当か。Money＆You代表取締役でマネーコンサルタントの頼藤太希さんは「額面では84％増えるが、年金額が増えるほど税金や社会保険料の負担も増える。受給開始は何歳がベストかを見極めるには手取り額で考える必要がある」という――

NHK『日曜討論』ほか数々のメディアに出演し、シニア世代の生き方について持論を展開するライフ＆キャリア研究家の楠木新さん。人生100年時代を楽しみ尽くすためには、「定年後」だけでなく、「75歳からの生き方」も想定しておく必要があると説きます。楠木さんが10年、500人以上の高齢者に取材を重ねて

「お金の管理は夫任せで貯金額を気にしたことはなかったのですが、年齢を重ねてからテレビや雑誌の『老後貧乏』という言葉が気になりだして……。　不安で夫に相談したら『問題ない』って言うんですけど、通帳を盗み見たら300万円しかないじゃないですか!夫婦2人とも50代で貯金なんて無理に決ま

　非課税の枠が増えた新NISA制度が始まってはや半年。金融のプロは実際にどのように活用しているのだろうか。独立ファイナンシャルプランナー（FP）で業界歴35年以上の深野康彦氏に実際、新NISAをどのように活用しているかを聞いた。 　新NISAにはつみたて投資枠で年120万円、成長

近々離婚することになったというAさん。小学生のお子さん2人いますが、お子さんは妻と一緒に住むそうです。養育費の目安を知りたいとご相談に来られました。協議離婚の場合、養育費をいくらに設定するかは当事者の2人が自由に決めることができます。ただ、いくら払えばいいか見当がつかないというこ

新NISA制度のスタートや株高などもあり、個人の資産運用についての関心が高まっています。資産運用をするためには、金融商品についての一定の知識が必要です。しかし日本では、最近まで学校等でお金についての教育が正式に取り上げられていなかったため、これまでまったく金銭教育を受けていないという人も多いか

次世代への着実な資産承継を実現させるなら、相続発生直前の準備では間に合いません。とくに富裕層の場合は、人生の早い段階から、ライフプランニングを踏まえたうえで長期的な計画を立てることが重要だとえいます。富裕層の資産承継準備の基本について、メガバンク出身の公認会計士・税理士の岸田康雄氏が解説します

　NEXCO中日本は、ETC車限定「速旅 若狭路お買い物券ドライブプラン」を発売した。　福井県嶺南地域の高速道路が連続する2日間乗り放題になる「高速道路周遊パス」と、敦賀IC～大飯高浜ICの観光施設など28か所で利用できる「若狭路お買い物券3000円分」がセットになったドライブ旅

「老後資金を貯めるためにNISAを始めた方がいいのではないか」。2024年、新NISAがスタートしたことをきっかけに、そんな思いを抱いている方もいらっしゃるでしょう。ファイナンシャルプランナーの元に相談に来られたAさん（57歳）もそのうちのお一人です。そもそも、老後

もうすぐ夏のボーナスの時期ですね。今回のテーマは「臨時収入」についてです。臨時収入が入った時、子育て家庭ではどのようにしているのでしょうか。「たまひよ」アプリユーザーにリアルな話を聞くとともに、ファイナンシャルプランナーの菅原直子さんに、子育て家庭のお金の使い方について聞きました

数年前に「老後2000万円問題」が大きな話題となったことから、老後資金の目標金額を「2000万円」に設定している人もいるのではないでしょうか。2000万円という金額はすぐに貯められる額ではないため、早いうちからコツコツと貯めていくことが大切になります。では、各年代に

老後2000万円問題がありますが、50歳から2000万円の準備はできるのでしょうか。2024年6月7日に総務省から発表された「家計調査報告-2024年（令和6年）4月分-」によると、2人以上の世帯の消費支出（2024年4月分）は、1世帯当たり31万3300円となっています。

40代会社員のAさんは独身で、年収は400万円ほどです。趣味は推し活とゲームで、生活費以外のお金はすべて趣味に使っています。趣味に使うお金は平均でいくらなのか、将来に向けて考えておくべきことはあるのか、本記事でFPがお答えします。消費者庁の「令和4年版 消費者白書」では、若者に特

驚愕の年収を手にしている勝ち組。サラリーマンのなかでもほんのひと握りの存在である彼らですが、「絶対安泰」というわけではなさそうです。思わぬ理由で、生活のランクを下げざるを得ない場合も。みていきましょう。内閣府男女参画局の資料によると、2020年時点、夫婦共働き世帯は1,151世帯

終活のひとつとして「生前贈与」に取り組んでいる方も多いのではないでしょうか。しかし、生前贈与の具体的な効果について知っている方は少ないかもしれません。今回は、生前贈与の効果と主なメリットについて解説します。結論として、生前贈与を行う目的の大半は「税金対策」です。生前

お金がたまらない人の多くは「収入が少ないからたまらない」と言います。しかし、高収入なら必ず貯金できるかというと、そうとは限りません。稼いだ分を浪費してしまう人も少なくないからです。貯金する習慣とお金を増やす方法が身についていなければ、お金をためることはできません。そ

時間を味方につける「長期投資」は若いうちから始めるもので、50代からではもう遅いのではないか?と思う人が多いのが事実ですが、人生100年時代の昨今、むしろ生き方が定まってくる50代こそ投資適齢期だと、長期投資のプロフェッショナルである、さわかみ投信株式会社社長〈澤上龍氏〉は分析します。お金に上

内閣府の令和6年第6回経済財政諮問会議の資料「誰もが活躍できるウェルビーイングの高い社会の実現に向けて(1)（女性活躍・子育て両立支援、全世代型リスキリング、予防・健康づくり）」によれば、健康寿命が延びるなか、高齢者の定義を5歳延ばすことを検討すべきだと提言しています（2024年5月23日）。

2024年1月からスタートした「新NISA」。日々、お金の相談を受けるなかで老後資金準備のために資産運用を検討する方が多くなっているようです。NISA制度の活用については、世代を問わず話題となることも多くなってきた印象があります。今回は「毎月1万円・3