# エネルギー・電力インフラ

138億年前、点にも満たない極小のエネルギーの塊からこの宇宙は誕生した。そこから物質、地球、生命が生まれ、私たちの存在に至る。しかし、ふと冷静になって考えると、誰も見たことがない「宇宙の起源」をどのように解明するというのか、という疑問がわかないだろうか？本連載では、第一線の研究者

　【ニューヨーク時事】週末6日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は、エネルギー需要の先行き警戒感から5営業日続落した。　米国産標準油種WTIの終値は前日比1．48ドル安の1バレル＝67．67ドルと、昨年6月以来約1年3カ月ぶりの安値水準となった。　

トヨタ自動車は9月6日、2026年導入予定の次世代電気自動車（次世代BEV）等への搭載を目指している「パフォーマンス版」次世代電池と、全固体電池の開発・生産計画について、経済産業省から「蓄電池に係る供給確保計画」として、認定されたと発表した。今回認定された計画は、パフォーマンス版

AIを活用した空調管理で、電気の使い過ぎを抑えます。イトーヨーカ堂が神戸大学と連携して設置する、AIを使った空調システム「AIスマート空調システム」。これまでは全館、同じ設定で稼働していたといいますが、これからは季節や時間帯、フロアごとに応じて最適な温度管理ができる

トヨタグループと日産が電気自動車向け次世代バッテリーの生産工場を、福岡県内に新たに建設することになりました。県によりますと、トヨタグループは福岡県苅田町に電気自動車に搭載する次世代バッテリーの生産工場を建設する予定です。すでに苅田港新松山臨海工業団地に約27万平方メ

EV＝電気自動車の需要が世界的に鈍化するなか、トヨタ自動車の2026年のEVの世界生産台数が100万台程度となることがわかりました。トヨタ自動車は去年、EVの世界販売台数を2026年に150万台まで高める計画を発表していますが、関係者によりますと、2026年のEVの世界生産台数は

米沢市の栗子山で進む風力発電計画をめぐり、事業者が市に必要な届け出を行わずに作業用の道路を整備していたことがわかった。市は近く詳細な現地計測を行う方針。米沢市の栗子山では、東京の「JR東日本エネルギー開発」が大型の風車を最大10基建設する発電事業を計画している。予定

効果的な節約には「まずは習慣を見直して、いったん手をつけると効果が続く固定費から取りかかるのがおすすめです」と話すのは、消費生活アドバイザーの和田由貴さん。効果が目に見えて実感できる節約術を教えてもらいました。「節約は無理をしないで楽しく！」をモットーに、耐える節約ではなく快適と

　斎藤健経済産業相は6日、経産省で福井県の杉本達治知事と会い、同県内にある原発の使用済み核燃料の県外搬出計画に関し、関西電力に早期に見直すよう「厳しく指導していく」と説明した。　関電は昨秋、同県に対し日本原燃の再処理工場（青森県六ケ所村）に搬出すると明記した計画を提出したが、同工

シャープは9月6日、電気自動車（EV）のコンセプトモデル『LDK+』（エルディーケープラス）を発表した。LDK+は、車内を「リビングルームの拡張空間」としてとらえ、□止まっている時間□にフォーカスしたEVだという。本コンセプトモデルは、台湾の鴻海精密工業股份有限公司（フォックスコ

　東京電力は6日、中断していた福島第1原発2号機の溶け落ちた核燃料（デブリ）の試験的取り出しで、取り付けミスがあったデブリ回収装置のパイプの並べ替えなどを7日から行うと発表した。　数日かかる見通しで、順調に進めば来週にも試験的取り出しを再開する。　東電によると、作業

　トヨタ自動車 <7203> は6日、電気自動車（EV）に搭載する次世代のリチウムイオン電池の生産工場を福岡県苅田町に新設し、2028年から生産を開始すると発表した。新工場は、福岡県が造成している工業団地に建設する。　

　福井県の杉本達治知事は6日、経済産業省を訪れ、県内に立地する関西電力の原発構内でたまり続ける使用済み核燃料搬出の工程表について、斎藤健経産相と意見交換した。搬出先と見込む日本原燃の再処理工場（青森県六ケ所村）の完成延期で、工程表は見直しを余儀なくされ「約束に反している状況で、非常に遺憾だ」と

2024年11月頃の再稼働を目指す東北電力女川原子力発電所2号機の原子炉に核燃料を入れる「燃料装荷」の様子が6日、報道陣に公開されました。13年ぶりに行われている「燃料装荷」その作業とは。6日は東北電力の協力会社の社員2人が「燃料交換機」と呼ばれるクレーンを使って左側の使用済燃料

政府は6日、東京電力柏崎刈羽原発（新潟県）の再稼働を目指し原子力関係閣僚会議を開いた。岸田文雄首相は事故時の住民の避難路整備など、実効性のある避難体制の構築を閣僚に指示。地元の要望に丁寧に応じる姿勢を示し、再稼働に必要な県知事の同意につなげる。データセンターの増加などで電力の安定供給の確保が急

マツダは9月6日、山口県に電池パック・モジュール工場を新設すると発表した。マツダが電池工場を開設するのは初めて。パナソニックエナジーが大阪府の電池セル工場の生産能力をマツダ向けに増強し、マツダの電池工場にセルを供給する。一連の投資にかかる総額は約833億円。能力増強後の年間生産能力は10GWh

トヨタ自動車は、2026年導入予定の次世代電気自動車(BEV)向けに開発する次世代電池と全固体電池の開発・生産計画などが、経済産業省より『蓄電池に係る供給確保計画』として認定されたことを発表した。これにより、トヨタは電池産業のさらなる強化とカーボンニュートラル実現に向けた一歩を踏み出す。

シャープがEV＝電気自動車の事業に参入する方針を発表しました。老舗家電メーカーが培ってきた技術やアイデアを結集したクルマ、そのコンセプトは「走りを追求しない車」です。シャープが初公開したコンセプトカーの名称は「LDK＋」。住宅の間取りを表すリビング・ダイニング・キッチンの略称から

　政府は6日、東京電力ホールディングスの柏崎刈羽原発（新潟県）再稼働に向け地元の理解を求めるため、経済産業省幹部らを同県に派遣し、避難道路の整備などを進める方針を説明した。　笠鳥公一副知事は「私どもの要望をしっかり受け止め、真摯（しんし）にご検討いただいている」と評価した上で具体

　住友商事は6日、ディーゼルバス1台を電気自動車（EV）に改造し国際興業（東京）に納入したと発表した。9日から東京都内で運行する。走行時の二酸化炭素（CO2）排出量をほぼ半減でき、導入コストも新車のEVバスの半額程度に抑えられる。全国のバス事業者に売り込み、商機を広げる。　約13