「上司と相談」「制度を知る」……男性の育休取得3つのポイント “みんな”が満足できる育児と仕事の両立を目指すには
男性の育児休業取得率が過去最高になり、育児期間についての調査結果が示されました。
男性育休の取得日数が増加しており、育児と仕事の両立に向けた取り組みが進められています。
家庭内での育児分担や育児スタイルの理解について、産業医と産婦人科医の意見が紹介されました。
厚生労働省の調査によると、企業で働く男性の昨年度の育児休業の取得率は30.1％。昨年度を13ポイント上回り、調査開始以来、過去最高となりました。男性育休の日数で最も多いのは、これまでは「2週間未満」でしたが、今回は、「1か月～3か月未満」が約３割と最も多く、次いで「5日～2週間未満」が約２割でした。
厚労省は「男女とも仕事と子育てが両立できるように環境整備を整えたい」としています。では、どうすれば「家族が満足できる育児と仕事の両立」を目指せるのか、産業医で産婦人科医の平野翔大さんに日本テレビの滝菜月アナウンサーが話を聞きました。
―――育児と仕事を両立するには、家庭内で育児を分担して行う必要がありますよね。
そうですね。ただ、 実は必ずしも父親と母親が50:50で育児をしなければならないとは個人的には思っていません。女性の方が仕事の優先度が高い家庭もあれば、男性の方が高い家庭、お互いに50:50で仕事と育児をしている家庭など、それぞれのスタイルがあります。
共働き世帯が多い現代ではお互いが理想とする育児と仕事のバランスを理解し合い、納得した上で両立していくことが大事です。どちらかが我慢している場合は、環境や認識を変えていかなければなりません。
―――各々理想の育児スタイルを実現していくには、どうしていけばよいのでしょうか。
育児期間は、親の介助無しに自分で飲んだり食べたり基本的な生活ができるまでに５年、高校や大学卒業まで考えると約20年です。
育休期間よりはるかに長い育児期間を過ごすにあたり、初めの１年はとても大切な“育児の集中トレーニング期間”となります。また、“24時間体制で人手が必要な期間”でもあります。その1年の間に母親だけでなく父親も育休を取ることが非常に重要で、“育休なくして真の育児参加なし”だと思っています。スタートラインを揃えて夫婦の育児スタイルを作っていくことが大切です。
