あまりに恐ろしい…「日本人の日常」を破壊する「超巨大災害」のヤバすぎる実態

2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。

もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。

(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)

近年、地震や台風、豪雨、洪水など自然災害が猛威をふるっている。

首都・東京においていえば、「首都直下地震」の被害の大きさや危険性が叫ばれて久しい。

しかし、その被害がどれほどなのかを知っている人はじつは少ない。

〈東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。

都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。

発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる〉(『首都防衛』より)

ほかにも、上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水し、携帯電話やインターネットも利用不可になる。

電車も運行できず、物流もストップし、食料や日用品も手に入らなくなる。さらには、「災害関連死」もみられるようになる。

ただ、首都直下地震単体では、「最悪」の事態ではない。

どういうことだろうか。

〈2023年4月、内閣府は南海トラフ巨大地震の被害想定見直しに着手し、M8級の巨大地震が連続発生するケースへの検討を重ねる。

激しい揺れや大津波にいかに対処すべきなのか優先順位を練り直すものだ。東海から九州にかけて巨大地震が生じれば、経済被害は2011年3月に起きた東日本大震災の10倍超にも達すると予想される。

関東地方を含めた広い地域には10メートルを超える津波が発生し、太平洋沿岸は我が国が経験したことのないような甚大なダメージを受ける可能性が指摘される〉(『首都防衛』より)

これまで日本人が経験したことのないレベルの巨大地震がやってくる。

「そのとき」に備えている人はどれだけいるだろうか。

そして、さらなる「最悪の事態」とは――。

〈危機管理の要諦が「最悪の事態を想定する」ことにあるならば、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山の噴火という3つの巨大災害がほぼ同時に発生する事態も考慮しておかなければならないだろう。

少し怖く聞こえるかもしれない。だが、これらは決して絵空事とは言えないのだ。実際、我が国には3つが「大連動」した歴史があることは理解しておく必要がある〉(『首都防衛』より)

つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。