日本人が知らない「巨大地震」の衝撃…最悪「多くの人に何が起きるのか」その深刻実態
東京都の被害想定では、首都直下地震による21兆円以上の経済損失が示唆されている。
首都直下地震の場合、最大で約453万人が帰宅困難者となる恐れがある。
大震災への備えとして、最新のデータやシミュレーションの理解が重要である。
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
東京で生活する人が気をつけなければいけない大災害の一つに、「首都直下地震」がある。
知らない人も多いが、東京都はその被害想定を公表している。
〈東京都は2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定で、直接被害額を21兆5640億円としている。
だが、これは建物やインフラなどの直接的な経済被害だけを推計したもので、企業の生産活動やサービスの低下といった間接的被害を含めれば、日本の国家予算に匹敵するダメージを受ける可能性がある。
都内総生産(名目)が110兆円を超える中で首都が壊滅的な状況に陥れば、日本経済の損失は計り知れない。〉(『首都防衛』より)
21兆円、あるいはそれ以上の被害が想定される自身は、そのまま日本全体の危機へとつながっていく。
地震の被害は当然、経済的なものにとどまらない。
私たちの身に直接降りかかる被害は、どれくらいのものだろうか。
〈都の試算によれば、首都直下地震が冬場の平日昼に発生した場合、職場や外出先から自宅に戻れない帰宅困難者は最大約453万人に達する。
都内との往来をする人が多ければ多いほど、その数が増えるのが自然だ。東京駅周辺で約2万8600人、新宿駅周辺には約3万7500人が屋外に滞留し、駅付近に集まると考えられる。
鉄道の運行停止や交通麻痺が長期化すれば、混乱やストレスはさらに増すだろう。〉(『首都防衛』より)
主要駅では大混乱が起きることは目に見えている。
こうした大震災の発生に備えて、最新データやシミュレーションを知ることが、自分の命を守ることにつながるはずだ。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
