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費用高騰に屈した「万博の華」 海外パビリオン「タイプA」は2割減
2025年大阪・関西万博には47カ国が自前建設のパビリオンを建設する見通し。
協会が代行する簡易型パビリオンや共同入居型も選択肢として存在し、各国は創意工夫に富んだ出展を予定。
建設工事の促進や全体計画の確定など、万博の準備を加速化すべく取り組みを進めている。
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自見英子万博担当相は12日の記者会見で、2025年大阪・関西万博に自前でパビリオンを建設する国は47カ国になるとの見通しを発表した。「タイプA」と呼ばれるパビリオンで、各国が独創的なデザインを競うことから「万博の華」と呼ばれる。当初は約60カ国が希望していたが、資材や人件費の高騰などを背景に、協会が建設するタイプへの移行が相次ぎ、約2割減った。
日本国際博覧会協会が建設を代行する簡易型の「タイプX」は5▽協会が建設して参加国が個別に借り受ける「タイプB」は17▽共同入居型の「タイプC」は92――となる見通し。自見氏は「どのような形式での参加であっても、各国はそれぞれの創意工夫に富んだ出展を予定している」と述べた。
協会は昨夏、遅れが目立つ海外パビリオンの建設を促進するため、工期短縮の切り札としてXを提案。AからXのほか、Cへの変更も可能とし、建設業者が決まらない国に6月末までに結論を出すよう求めていた。
今後は自前建設を断念した国から敷地の返上を求め、その活用を含めて速やかに会場の全体計画を確定させる。協会は大型重機を使った工事の期限を10月中旬に設定。各国が目指すパビリオンの種類が確定次第、25年4月の開幕に向けて工事を加速化させたい考えだ。【内田帆ノ佳、東久保逸夫、鈴木拓也】