じつは知らない「南海トラフ巨大地震」と「首都直下地震」の決定的な違い

AI要約

首都防衛とは、大地震に備えて必要な情報や対策がまとめられた話題の書籍である。

東京を襲う首都直下地震と南海トラフ巨大地震の発生確率が高く、その違いと特徴は理解しておくべき。

首都直下地震では突然の激しい揺れによる建物倒壊のリスクが高く、犠牲者数も想定されている。

じつは知らない「南海トラフ巨大地震」と「首都直下地震」の決定的な違い

2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。さらには先日、南海トラフ「巨大地震注意」が発表され、大災害への危機感が増している。

もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。

(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)

東京圏を襲う首都直下地震と、京阪神・中京都市圏に大打撃を与える南海トラフ巨大地震の発生確率はともに高い。

地震には「内陸直下の地震」と「海溝型の地震」があるのだが、その発生のメカニズムの違いと特徴を理解しておく必要がある。

〈今後30年以内に70%の高確率で発生するとされる首都直下地震は、東京近郊の真下にあるプレートが破壊されることで生じる大地震だ。

浅い部分が震源になることもあるため、地表は突き上げられるような激しい「縦揺れ」がいきなり始まり、ほぼ同時に、強い横揺れが襲う。

震源がどこになるのかあらかじめ知ることはできず、震源近くでは揺れが生じるスピードに緊急地震速報も間に合わないことも内陸直下で起きる地震の怖さだ。

(中略)

内陸の直下で起きるため津波は発生しないことも特徴だが、地震による真下からの揺れが大きいため建物倒壊のリスクは高い。

東京都が2022年5月に公表した被害想定は、都心南部でM7.3の直下地震が冬の夕方に発生すれば、全壊・焼失する建物は19万4431棟に達するとしている。

想定される死者6148人のうち、建物倒壊の影響で命を落とす人は3209人と半数以上だ。〉(『首都防衛』より)

緊急地震速報も間に合わないような地震となると、かなり恐怖を覚える人もいるだろう。

では、もうひとつの「海溝型」はどのような地震なのか。