誰もがゾッとする…日本でこれから起こり得る大災害「最悪の被害想定」
2011年3月11日、戦後最大の自然災害である東日本大震災が起き、その後も震災が続いている現代社会の厳しさが描かれている。
11刷ベストセラー『首都防衛』では、大地震、火山噴火、自然災害、弾道ミサイルなどの最悪の被害想定が提示され、防災に必要なデータや対策がまとめられている。
新刊『首都防衛』では、首都直下地震の被害想定が詳細に掲載され、複数の災害が連動することの恐ろしさも語られている。
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)
〈日本の首都を襲った大地震の規模は、M7.3。
ヒト・モノ・情報が集まる東京には、地球外生命体に強襲されたような信じられない光景が広がった。
江東区や江戸川区など11の区は震度7を記録し、人口の多い23区の約6割は震度6以上の揺れが起きる。
6000人以上が死亡、負傷者は9万3000人を超え、ライフラインは次々とダメージを受けた。〉(『首都防衛』より)
新刊『首都防衛』では、最新データや数々の専門家の知見から、日本で起こり得る大地震・火山噴火、自然災害、弾道ミサイルなどの「最悪の被害想定」を描いている。
多くの人は、意外と地震の被害想定を知らない。
たとえば、首都直下地震はどんな被害をもたらすのか。
〈東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。
都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。
発災直後は広範囲で停電が発生し、首都機能を維持するための計画停電が行われる可能性も生じる。
上水道は23区の約3割、多摩地域の約1割で断水。上下水の配管などが被害を受けたビルやマンションは修理しなければ水道やトイレを利用できない状況が続く。
電話やインターネットはつながらず、携帯電話の基地局が持つ非常用電源のバッテリーが枯渇した場合には利用不能状態が長引くおそれがある。〉(『首都防衛』より)
これだけでも恐ろしいが、本当に恐ろしいのは複数の災害が連動することだ。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
