「ＡＩ需要停滞危機」にぐらついた韓日の半導体が回復傾向…中国だけマイウェイ

アジア証券市場が一斉に暴落したブラックマンデーの翌日である６日、韓国と日本の半導体企業の株価はすぐに回復傾向を見せた。米国発の景気低迷と人工知能（ＡＩ）一時的需要停滞への懸念から米国証券市場でエヌビディア、アルファベット（グーグル）、アップルなどビッグテックの株価が４～６％ずつ落ちたが、アジアの半導体企業の株価は１日で回復傾向に上がった。

半導体はＡＩの恩恵を受ける産業に分類されるが、エヌビディアのようなファブレス（設計）とＴＳＭＣのような製造、韓国のメモリー、日本の素材・部品・装備など主力業種により受ける影響は異なった。中国の半導体株価に及ぼした影響はわずかだったが、米国の技術規制で中国の半導体産業の世界供給網離脱が確実になった影響とみられる。

６日にサムスン電子の株価は１．５４％、とＳＫハイニックスの株価は４．８７％上昇し、前日の大幅下落から一斉に反騰した。装備業者である韓美半導体は４．８７％、後工程企業のハナマイクロンは７．３４％上がった。台湾証券市場で前日８．３％下落したＴＳＭＣもこの日７．９％上昇した。

日本の半導体装備企業の株価は暴落前の水準に回復した。５日に１８．５％下落した東京エレクトロンの株価は６日に１７％上昇し、１５．８％落ちたアドバンテストの株価も１日で１４．７％上昇した。

前日の暴落の原因が半導体産業の問題ではなく、全般的な景気状況と投資心理萎縮にあったというのが専門家らの見方だ。また、現時点でＡＩ収益モデルが明確でなくても一般サーバー用などメモリー半導体需要が全般的に回復しているだけに回復傾向は変わらないということだ。漢陽（ハニャン）大学融合電子工学部のパク・ジェグン教授は「昨年の減産効果で最近メモリー需要が回復し、ＡＩ半導体投資も続いており業況傾向は大きく変わっていない」と話した。

韓国が主導する広帯域メモリー（ＨＢＭ）はＤＲＡＭなど既存のメモリーと違い、顧客と協議した量を生産する形のため市場変動に影響を受けにくい側面もある。ＳＫハイニックスのクァク・ノジョン代表は５月の記者懇談会で「来年分のＨＢＭまですでに完売した」と話し、サムスン電子も先月の業績発表で「今年ＨＢＭ顧客と協議完了した量は前年比４倍以上増えた」と明らかにした。現在ＨＢＭ供給が需要に比べて十分でないにもかかわらず、ＨＢＭ以外の代案がない状態だ。エヌビディアに続くＡＩアクセラレータ市場２位のＡＭＤも自社のグラフィック処理装置（ＧＰＵ）にＨＢＭを使う。

中国半導体の株価はブラックマンデーの影響が最も少なかった。香港証券市場に上場された中国最大のファウンドリー（半導体委託生産）企業ＳＭＩＣの株価はこの１週間で４％ほどの下落にとどまった。世界的な「ＡＩ・半導体ラリー」から外れて足踏みしていたところで、世界の証券市場暴落の影響も少なかった。米国の技術封鎖で「半導体自立」を推進中の中国が世界市場とは別個に動く姿だ。

中国深圳証券市場に上場する半導体装備企業の北方華創（ナウラテクノロジー）もやはり世界の半導体産業とデカップリング（非同調化）した状況だ。５日に東アジアの主要半導体企業の株価が１０％以上下がった時に同社の株価は２％の下落にとどまった。好材料も悪材料も中国内部にある。中国政府が「半導体装備国産化」を大々的に強調し同社の株価はこの６カ月で２８％上がった。

米国ビッグテックは依然としてＡＩ投資を増やしている。フィナンシャル・タイムズの集計によると、マイクロソフト、アマゾン、メタ、アルファベットなどの上半期のＡＩ関連投資は１０６０億ドル（約１５兆円）で、前年同期より５０％増加した。大部分はクラウドコンピューティング投資と新規データセンター建設、ＡＩモデル訓練・推論専用チップ購入などだった。同紙は「ビッグテックのＡＩ投資が年末までに２倍以上増えるかもしれない」と報道した。メリッツ証券のキム・ソンウ研究員は「半導体企業の業績や投資推移は予想通りに進んでいる。８月末のエヌビディアの業績発表前後に市場の疑問が解消される余地がある」と話した。