「巨大地震注意」で私たちの生活はどう変わる?家庭で実践するべき“4つの備え”

AI要約

気象庁が南海トラフ地震に関する巨大地震注意を発表し、一週間程度の警戒が必要となっています。

過去の地震データから、マグニチュード8以上の地震が同じエリアで一週間以内に発生する頻度は非常に低いことが示されています。

気象庁と専門家は、慌てずに冷静に通常の生活を続けつつ、地震への備えを再確認することが重要だと呼びかけています。

「巨大地震注意」で私たちの生活はどう変わる?家庭で実践するべき“4つの備え”

南海トラフ地震臨時情報の「巨大地震注意」発表から、1日が経とうとしています。今後一週間程度、巨大地震への注意が呼びかけられていますが、どう行動すべきか、対応に迷うところ。中京テレビ防災担当・山田元気デスクが、各家庭で“備えるべきこと”を解説しました。

2024年8月8日午後4時43分、宮崎県日南市で最大震度6弱を観測した地震。気象庁は、8日夜、南海トラフ地震臨時情報の「巨大地震注意」を初めて発表しました。この発表を、東海地方はどのように受け止めればいいのでしょうか。

静岡県の駿河湾から宮崎県の日向灘まで広がる、南海トラフ地震の想定震源域。8日に発生した地震は、想定震源域内に位置する日向灘を震源としており、深さは31㎞、地震の規模を示すマグニチュードは7.1を記録しました。

8日に行われた評価検討会の結果、今回の地震の規模が「M7.0以上」と評価。想定震源域のなかでマグニチュードが基準を満たしていたことから、“同規模程度の地震が起きる可能性が相対的に高まっている”として、気象庁は「巨大地震注意」を初めて発表しました。

南海トラフ地震臨時情報では、「巨大地震注意」の1つ上に、沿岸部などで事前避難が必要となる「巨大地震警戒」というレベルが存在。今回発表された「巨大地震注意」は「巨大地震警戒」より“下のレベル”のため、事前避難などの行動は必要ないといいます。

「同規模程度の地震が起きる可能性が相対的に高まっている」と判断した評価検討会。しかし、発生の可能性は具体的に、“どのくらい”高まっているのでしょうか。

山田デスクは、過去に発生したマグニチュード7以上の地震発生回数を用いて、その可能性について解説しました。

今回のようにマグニチュード7以上の地震が発生した回数は、過去に世界で1437事例。このうち、1週間以内にマグニチュード8以上の地震が、同じようなエリアで発生した回数は、わずか6事例だったといいます。

“数百回に1回程度”に発生していた事例をふまえ、同じようなエリアで1週間以内にマグニチュード8クラスの巨大地震が起きる頻度は、極めて低いことを説明しました。

8日行われた会見にて、「平時より発生の可能性は数倍程度高まったが、決して慌てることなく、落ち着いて普段通りの行動をしてほしい」と、今後の生活のついて呼びかけていた気象庁。

山田デスクも「落ち着いて普段通りの行動をとることが大切」と話し、「ただ1週間は、家具を固定するなど、日頃からの地震への備えを再確認することが必要です」と、来週木曜日までの過ごし方について述べました。