【骨になるまで・日本の火葬秘史】無縁のまま生きて、無縁のまま死ぬ社会はおかしい

【女性セブン連載『骨になるまで　日本火葬秘史』第10回】焼かれた骨を「拾う人」がいなくなりつつある。高齢社会の到来は家族や近隣とのコミュニケーションの希薄化と、その先の「孤独死」を生んだ。誰もが「おひとりさま」になりうる時代、孤独に旅立った人は誰がどう弔い、どこに眠ることになるのか――。ジャーナリストの伊藤博敏氏がリポートする。

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弔ってくれる人のいない「無縁遺骨」が急増している。2021年10月末時点で、誰にも引き取られることなく市区町村が納骨堂や倉庫などに保管している遺骨は5万9848柱（柱は遺骨の数え方）に達し、当時のニュースでも「無縁遺骨6万柱」と報じられて話題となった。

その最大の原因は孤独死の急増だ。核家族化が進み、離婚や死別により身寄りのないひとり暮らしの高齢者が増え、自宅で亡くなるほか、行き倒れた先で命を落とし、身元がわからないケースも増えた。

政府は、警察が把握する65才以上の高齢者の孤独死が推定で年間約6万8000人に達すると公表。その実態の一端がこの5月の衆院決算行政監視委員会の分科会で明らかにされ、武見敬三厚生労働相は「孤独死の確率はこれから確実に高まる」と答弁した。事態を重くみた内閣府は今年4月、孤独・孤立対策推進法を施行した。

誰もが孤独に死んで「無縁遺骨」となる可能性をはらむ時代が到来したわけだが、その亡骸を、責任と熱意を持って弔おうとする人たちがいる――。

もし、あなたが“おひとりさま”で最期を迎えたとしても、国が準備した3つのセーフティーネットによって遺体も遺骨も放置はされない。

1つ目は「生活保護法」による保障だ。たとえ生活が困窮し、葬儀費用を準備できなかったとしても、すべての国民は、遺体の運搬から火葬、埋葬、納骨までを「葬祭扶助」によって担保されている。また「行旅死亡人」、つまり行き倒れて身元不明のまま亡くなった人は、「行旅病人及行旅死亡人取扱法」によって、行政が遺体を埋葬ないし火葬することが義務づけられている。加えて遺体の埋葬や火葬をする者がいないときや判明しない際は、「墓地埋葬法」で死亡地の市町村長がこれを行うと定められている。

安全策が張り巡らされた現代の日本において、無縁化はしがらみからの脱却でもある。

かつて冠婚葬祭は家族と地域で完結した。葬式になれば町内会が総出で喪家に集まり準備にあたるのが当たり前だった。しかし、自宅よりも病院や施設で亡くなる割合が高くなると、葬儀社が斎場で葬儀を仕切るようになった。経済成長期になると、企業が主導して行う「社葬」が増えていく。葬儀は会葬者の数を競うようになり、地域が担っていた役割が会社に移行する形となった。それが1990年代後半以降は景気の低迷に伴い、個人の家族や親族のみの少人数で営まれる「家族葬」が増え、コロナ禍がそれに拍車をかけた。

地縁と社縁の薄まりは、「個」を大事にする時代に連動する。個人のプライバシーが尊重され、企業にあってはコンプライアンス（法令遵守）が確立され、2019年にはパワハラやセクハラを厳しく禁じる「パワハラ防止法」が成立した。薄まっているのは血縁も同様で、継承しない墓である樹木葬ブームは、「反りが合わない家族とは一緒の墓に入りたくない」という人が増えたことの表れとも言える。弔いにおける「孤立・無縁」は、自由で縛られない人生を選択した人の終着点でもあるのだ。

生活困窮の果てにせよ、自由を謳歌した果てにせよ、たとえ孤独でも人生の最期は、本人の意思を尊重した弔いであるべきだろう。