ビックカメラ、インバウンド需要急増で従業員向け「オンライン英会話研修」を導入

AI要約

ビックカメラは英語研修プログラムを導入し、外国人客への対応を強化することを発表。

研修には業界特有の語彙やフレーズを含んだカスタマイズ教材を使用し、従業員が自信を持って英語で顧客に対応できるよう支援。

訪日外国人客の急増に備えて研修を開始し、今後はプログラムを拡充していく予定。

ビックカメラ、インバウンド需要急増で従業員向け「オンライン英会話研修」を導入

 ビックカメラは7月9日、英語研修プログラムにビズメイツ社のビジネス特化型オンライン英会話事業「Bizmates」の「カスタマイズ教材」を採用し、研修を開始したと発表した。ビックカメラの各店舗が直面するインバウンド需要の急増に対応する。

●業界特有の語彙やフレーズにカスタマイズ、4月から103人が参加

 ターミナル駅の店舗が多いビックカメラでは、外国人客が増加し、販売員の英語での対応が不可欠となっている。従来も各店舗の通訳や翻訳機で対応していたが、従業員自らが積極的に顧客への接客に対応するため英語研修の導入することとした。

 研修に使用する「カスタマイズ教材」は、ビックカメラの従業員が日々の接客で直面する状況に沿った内容で、業界特有の語彙やフレーズが豊富に含まれている。

 

 実務に直結しているため、レッスンを受けたその日からすぐに自信を持って英語で顧客に対応することが可能だ。

 2024年4月15日から103人が研修に参加しており、期間は1年間実施する予定。現在は10レッスン分のカスタマイズプログラムを開始しており、今後はアップデートしながら全20レッスンへ拡充していく。

 日本政府観光局(JNTO)が発表したデータによると、24年3月の訪日外客数は69.5%増。19年同月比で11.6%増と、単月で過去最高を更新した。また、訪日外国人が買い物に充てる平均額は増加傾向で、小売り業界全体の売り上げアップに大きく貢献している。