日本は崩れ去るのか…巨大地震で倒壊する「キケンなマンション」が多かった
2011年3月11日に起きた東日本大震災をはじめ、最近では頻繁に自然災害が発生している。特に首都直下地震の危険性が指摘されており、耐震性の不備や危険な建築物の多さが深刻な課題となっている。
地震や台風、豪雨などの自然災害に備え、被害想定や防災対策が具体的に示された『首都防衛』が注目を集めている。耐震改修や危険な建築物の課題を明らかにし、対策の重要性を訴えている。
日本の都市部には古いビルや危険な建築物が多く残されており、首都直下地震の発生時には未曾有の被害が生じる可能性がある。防災意識の向上と具体的な対策が喫緊の課題となっている。
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)
近年、地震や台風、豪雨、洪水など自然災害が猛威をふるっている。
首都・東京においていえば、「首都直下地震」の被害の大きさや危険性が叫ばれて久しい。
たとえば、住まいがどれくらい耐震性があるかのか、知っている人はどれだけいるだろうか。
〈東京都は条例で1983年12月31日以前に新築された6戸以上の分譲マンションに管理状況の届け出を義務付けている。
2021年12月末時点の集計データによると、耐震診断は6割(3855棟)が未実施、実施済みは3割(2203棟)。そのうち5割が「耐震性なし」と診断されたものの、耐震改修済みのマンションは26％に留まっている。
耐震改修を検討していない理由の上位には「改修費用がない」「改修に関する関心等が低い」「高齢化のため」などが続く。〉(『首都防衛』より)
「耐震改修済みのマンションは26％」という実態について知り、「そのとき」に備え始めることが重要だ。
マンションだけでなく、危険な建築物が多く残されているというデータもある。
〈国交省の「避難路沿道建築物の耐震診断結果の都道府県別公表状況」(2023年3月31日現在)によると、避難路沿道建築物のうち倒壊又は崩壊する危険性が「低い」建築物の割合は、東京都42％、大阪府26％、神奈川県25％、愛知県22％で、危険性が「高い」または「ある」建築物が多く残されている。〉(『首都防衛』より)
意外とこの国には古いビルが残っており、近年の都市開発で大型の商業施設やタワマンなども増えている。
ここに首都直下地震が起きるとどうなるか。過去に経験のない被害が生じることだろう。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
