子どもの水泳教室が「1500円も値上がり」しました。来月から月8000円です。プールの利用料は「小学生2時間500円」なのですが、その他に何の金額なのでしょうか？
保護者が子どもの習い事の費用増加に直面し、他の習い事への切り替えを検討する状況について調査結果を取り上げました。
水泳教室の値上げに関するデータや保護者の回答を示し、教育費の合計が減少傾向にあることを示唆しました。
家計負担の増加や経済状況の影響が教育費の変動に影響しており、状況に対応するための検討が必要であることを述べました。
子どもの習い事の月謝が値上がりすると、家計の負担が重くなります。値上げを受け入れて習い事を続けるか、あるいはもっと費用を抑えられる他の習い事に切り替えるか、保護者は悩ましい選択を迫られることになるでしょう。そこで本記事では、水泳教室が1500円値上げするケースを例に、詳細について探ります。
EdTech企業のNovakid（本社：米国サンフランシスコ）は、2023年5月に6～12歳の小学生を持つ保護者333人を対象とした「習い事の費用に関する調査」を行いました。
「どんな習い事をしていますか」という質問に対し、252人の回答を集計したところ、最も多かったのはスイミングで35.3％となっています。次に多かったのは英語／英会話の28.6％、続いて塾の24.2％です。年齢別に見ると、6～9歳と9～12歳の両方でスイミングが最も多いという結果でした。
「1ヶ月の習い事すべてにかかる料金はいくらですか？」という質問に対し258人の回答を集計したところ、最も多かったのは1万～1万5000円です。次に多かったのは1万5000～2万円、そして5000～1万円という結果になっています。
また、「1年前と比べて、お子さんの習い事の料金はどの程度上昇しましたか」という質問には、約半数の51.7％が変わらないと回答しています。しかし、18.5％が3000円以上上昇と答えたことを筆頭に、全体の約半数が習い事の費用が上昇していることが分かりました。
料金が上昇している習い事としては塾が最も多く、次いでスイミング、英語／英会話という結果になっています。塾やスイミングは受講者数が多いことに加え、教材費や人件費、光熱費などの施設運営費が物価高騰の影響を受けていると考えられます。
■家計全体で教育にかける費用が減少
総務省が発表した2023年の家計調査によると、教育費は1万448円で、名目で8.7％、実質で9.8％の減少となりました。主な原因として、以下のこと考えられます。
・教育費の削減傾向
家計調査から、家計全体で教育にかける費用の減少が示されていることが分かります。収入の変化などにより、支出の優先順位の変更が原因となる家庭は多いでしょう。
・経済状況の影響
教育費の減少から、実質的な購買力の低下や経済状況の影響を受けていることがうかがえます。
