【老後2000万円で足りる？】続く物価高に老後がますます不安……。「貯金と退職金があるから」と安心しないほうがいい？
物価高騰による老後2000万円問題について、家計への影響や現状の課題、計算式の確認などが記述されています。
公的年金受給からの支出不足や生活スタイルの変化が考慮された計算式を見直しや再計算することの重要性についても触れられています。
老後資金づくりに関する具体的なアドバイスが提供されており、将来の不安への対策について考えるきっかけとなる内容です。
昨今の物価高は、家計を直撃しています。この物価高騰はいつまで続くのか、どの程度高騰するのかが不明なため、「老後に2000万円必要だと聞いて貯金を頑張り、退職金もそこそこもらえそうで安心していた。でも2000万円で本当に足りるの？」と不安になる方もいるでしょう。
本記事では、「これからの老後資金づくり」と「どのように考えていけばいいか」をFPがアドバイスします。
老後2000万円問題が取り沙汰されたのは、2019年6月の出来事です。金融庁が公表したレポート（※）の数字が、今でも強烈なインパクトとして存在しています。折しも「人生100年時代」と、自分にとっての余命を突き付けられました。これまで漠然としていた老後が、2つの数字で可視化された様相です。
これは厚生労働省・総務省の資料における、高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上のみの無職世帯）の数字に基づいています。
「2000万円で足りるか？」を検証するためにも、この数字をおさらいします。
＜収入＞年金など20万9198円
＜支出＞26万3718円
支出の内訳は、概要を図表にしてみました。
（図表1）
収入20万9198円－支出26万3718円＝▲5万4520円
毎月5万4520円の不足です。これは預貯金などからの取り崩しで賄うことになります。
人生100年を踏まえて、公的年金受給の始まる65歳から30年間で試算されました。
約5.5万円×12ヶ月×30年=約1980万円
これが「老後には2000万円が必要」の根拠になった計算式です。
さてこの計算式ですが、あくまでも家計調査の数字です。発表当時から「“わが家ではどうなのか”を検証することに意義がある」という意見がありました。2019年以降に起きたコロナ禍は、生活様式に変化を及ぼしました。支出の内訳にも影響があると思います。
老後資金2000万円の根拠は30年間を見据えています。自分の生活に沿ったシミュレーションで、時々再計算することが大切です。
