【新NISA】月額「1～10万円」で期待できる資産増の効果をシミュレーション…ところで「旧NISA」ってどうすればいい？
2024年4月に公表された野村アセットマネジメント資産運用研究所の調査によると、NISAを利用する際の主な資金源は預貯金であり、若い世代からの積立投資ニーズが高まっている。
積立投資の効果をシミュレーションすると、10年間の積立額と想定利回りに応じて資産増加が期待できる。
将来の不確実性から、新NISAや積立投資が今後ますます注目される可能性がある。
2024年4月に公表された野村アセットマネジメント資産運用研究所「投資信託に関する意識調査2024」によると、NISAの資金源として「預貯金などを利用して」が4割超となりました。
また、20歳代～40歳代の比率が相対的に高くなっている結果も出ています。
この結果からも、現代日本において貯蓄から投資への流れが進んでいる状況が推測できるのではないでしょうか。
2024年からスタートした新NISAを活用して生活を楽にしたい、貯蓄していきたいと考える方も増えてきています。
今回は、そんな新NISA「つみたて投資枠」を活用した積立投資を10年間つづけたときに期待できる効果を「積立額1万円～10万円」×「想定利回り3％～10％」でシミュレーションしてみました。
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野村アセットマネジメント資産運用研究所が公表した「投資信託に関する意識調査2024」では、NISAの利用にあたってどのような資金（原資・元手）で利用しはじめたかが明らかになりました。
回答者の全体約4割が預貯金などを利用してNISA利用を開始しており、最も多い結果となりました。
年齢別にみても、30歳代の68％を筆頭にして、全世代で半数以上が「預貯金など」を選択しています。
また、70歳以上の高齢の世代は「2023年までのNISAで運用していた商品を売却して得た資金」（30％）、「特定口座や一般口座で運用していた商品を売却して得た資金」（26％）など、今まで運用していた商品から資金をつくったという回答者も少なからず見受けられます。
少子高齢化により、年金や各種支払いの金額推移がどうなるか予想が難しい日本。今後、新NISAをはじめとする積立投資の需要は増えていくと想像されます。
次の章からは、10年間の積立投資のシミュレーション結果を詳しくみていきましょう。
