OPECプラス、第3四半期も減産継続へ=シティ
石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が第3・四半期まで減産を維持する見通し。
地政学的情勢や気象条件が原油価格に上振れリスクをもたらす可能性がある一方、ファンダメンタルズが軟化し、将来の下落を見込んでいる。
原油先物は連続3日の下落、米利下げの先延ばしにより原油需要に対する懸念が再燃。
[22日 ロイター] - シティ・リサーチは22日、石油輸出国機構(OPEC)とロシアなど非加盟産油国で構成する「OPECプラス」が今年第3・四半期まで減産を継続するという見通しを維持した。
リサーチノートで「減産を拡大すれば強気のサプライズになるが、その可能性は依然として低いだろう」とした。
また北海ブレント先物価格について、今年第2・四半期は平均86ドルと引き続き予想。下期は70ドル台、2025年は60ドル台になるとの見通しを示した。
地政学的情勢、ウクライナのドローン(無人機)攻撃、夏の猛暑、製油所の操業に影響を与えるハリケーンなどが年央まで上振れリスクになると指摘。
一方、「ファンダメンタルズが徐々に軟化していることを踏まえ、引き続き急騰時の売りや、24年末か25年半ばから後半にかけての下落を見込んでいる」とした。
22日の原油先物は1%超下げ3日続落となった。米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨で、持続的なインフレにより米利下げが先延ばしされる可能性があることが示され、原油需要に対する懸念が再燃した。