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トランプ氏銃撃事件後の世論調査 バイデン・トランプ両氏の支持率に大きな変化なし【アメリカ大統領選挙】
アメリカ大統領選の世論調査で、バイデン大統領とトランプ前大統領の支持率は銃撃事件の前と後で大きな変化がないことがわかりました。
フォーブスとハリスXの調査ではバイデン氏が49%、トランプ氏が51%であり、ロイターとイプソスの調査ではバイデン氏が41%、トランプ氏が43%という結果が出ました。
銃撃事件が有権者の行動に大きな変化をもたらしていないことが示されています。
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アメリカ大統領選の世論調査で、バイデン大統領とトランプ前大統領の支持率は銃撃事件の前と後で大きな変化がないことがわかりました。
フォーブスとハリスXは、銃撃事件が起きた13日から15日にかけて有権者1918人を対象にオンラインで調査を行いました。その結果、バイデン氏が49%トランプ氏が51%でした。
(6月28日ー30日:バイデン48%、トランプ52%)
また、ロイターとイプソスも15日から16日にかけて有権者992人を対象に調査を行い、バイデン氏が41%トランプ氏が43%でいずれもトランプ氏のリードが2ポイントでした。
(7月1日ー2日:バイデン40%、トランプ40%)
これについてロイター通信は「銃撃事件が有権者の行動に大きな変化は与えていないことを示している」と分析しています。