「お風呂とトイレが難しかった…」災害時LGBTQ+の人にどう配慮すれば?能登半島地震で困難に直面した当事者の声から考える

能登半島地震では最大で4万人以上が避難所などに身を寄せ今も約270人が学校や公民館などの一次避難所で暮らしている。プライバシーが確保されにくい避難生活の中で大きな困難を強いられてきたのが性的少数者いわゆるLGBTQ+の人たちだ。当事者の声などから、災害時LGBTQ+の人たちにどんな配慮が必要なのかを考える。

「やっぱりお風呂とトイレが一番難しいですね。性別で分けられているのは自分はどうしても入りにくくて…」2024年8月まで石川県能登町に住んでいたマロリー・シンプソンさん（27）。割り当てられた性別は男性、認識する性別は女性のトランスジェンダー女性だ。

マロリーさんはアメリカのノースカロライナ州出身。自分が女性の身体になれたら、と思い始めたのは13歳くらいの時だが、家族が厳しかったためその気持ちはずっと抑えてきたという。自分を認めてくれる場所に行きたいとの思いから2019年、日本で働くことを決めて英語を教えるALTの先生として能登町に赴任した。そこで出会ったのは、”ありのまま”の自分を受け入れてくれる人々。カミングアウトして女性としての生活が始まった。

しかし…元日、能登半島地震が発生。能登町は震度6強の揺れに襲われた。自宅は電気と水が使えなくなり近くの避難所に避難したが、そこで待ち受けていたのは性別の壁だった。

マロリーさんは当時の心境をこう振り返る。「避難生活の時はいっぱい知らない人が周りにいるということで、女性のお風呂を使ったりしたら周りに違和感を与えるというのがすごく心配だった。男性の風呂場も気づかれて見られるのが怖いというか」周りは知らない人ばかり。マロリーさんはなかなか自分の性について伝えることができず、自衛隊の入浴支援は一度も利用することができなかった。

LGBTQ+の当事者が困難に直面した事例は東日本大震災や熊本地震など過去の災害でも報告されている。災害とジェンダーについて研究している東北大学の北村美和子特任研究員は「偏見によって性的マイノリティの当事者の方々が避難所に入れないことや避難所でハラスメントを受けるような具体例が確かにあった」と話す。

北村特任研究員はこうした状況を防ぐために行政ができる配慮として、以下の点を挙げる。(1)誰でも使えるトイレを設置すること。(2)段ボールなどの仕切りでプライバシーを確保すること。(3)支援物資の下着は袋に入れて配布すること。(4)更衣室や入浴施設については時間帯を分けて対応すること。(5)シャワーを設置すること。さらにこうした点を行政の地域防災計画や避難所マニュアルなどに記載をすることも必要だと強調する。世代間の認識や社会的な性別、役割の捉え方の違いが大きな課題となっているからだ。

内閣府が2022年に全国130の市町村を対象に行った調査結果では、避難所の運営マニュアルに性的少数者への配慮について記載があった自治体はわずか1割あまりにとどまった。今回の能登半島地震で大きな被害を受けた能登の6つの自治体でも現状のマニュアルにはそうした記載はなかった。