「やばい暑さ」はそろそろ限界。異常気象を食い止めるために、今こそ知りたい""ハーモナビリティ""

初夏や秋口に酷暑がやってきたかと思えば、冬には激しい寒暖差にさらされたり、各地で強い台風や局地的な豪雨が増えたり。近年の地球温暖化の影響で、天気の変化は非常に大きくなっている。その目まぐるしさに、個人の生活だけではなく、世の中全体が適応しきれていないと感じることも多いだろう。そこで、一般財団法人 日本気象協会でコンサルティングサービスを担当し、気象と産業の関連性に詳しい熊倉舞さんに、三菱電機イベントスクエアMEToA Ginza 「from VOICE」編集部 が話を伺った。

熊倉 舞さん

一般財団法人 日本気象協会で、社会・防災事業部 気象デジタルサービス課に所属。2021年、法政大学システム工学部システムデザイン学科卒。日用品、飲料、食品、耐久財など、様々なモノづくりのお客様を中心に、データ分析やコンサルティングを担当。

「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の発表では、最近の気候システムの変化の大きさは、過去数百年、数千年で前例のなかった規模だとされているんです。こうした状況下で、個人の生活も世の中全体も、天気に振り回される場面が確かに増えていると思います」

VOICEについてこう話すのは、一般財団法人 日本気象協会の熊倉舞さんだ。同協会で気象データを活用したコンサルティングサービスを担当する熊倉さんは、まず最近の異常気象の事例をもとに、地球温暖化の影響を解説してくれた。

「極端な高温や豪雨は、地球温暖化により起きやすくなる異常気象の代表的な例です。高温といえば昨年は、真夏日の連続日数や、もっとも遅い真夏日など、暑さに関する様々な記録が全国各地で更新されましたよね。それは、エルニーニョ現象のほか、短期的な自然現象がいくつも重なって生じたのですが、仮に人間の活動による温暖化がなければ、あれほど厳しい暑さにはなり得なかったことが分かっています」

こうした変化は、世の中の営みにどのように関わってくるのか。熊倉さんは昨年の酷暑によって、社会が「振り回された」場面を次のように語る。

「昨年は夏本番に入る前の6月に気温が上昇しました。その時には、まだ電力会社が需要の増大に対応できる供給体制を組めていなかったため、電力のひっ迫が懸念される状況になったんです。この時期は、アイスなど夏に需要が増える商材にも同様の問題が見られましたね」

これらのサービスを提供する側が、適切に気象の変化に対応できるかどうかは、消費者の生活の質に直接関係してくる。それは、快適に暮らせるかどうかということだけではなく、人の命にすら関わる課題だ。

「極端な天気の変化が起きやすい今の世の中では、誰もが気象によるリスクを強く認識しなければいけません。そのためにまず大切なのは、客観的な気象データと向き合い、気候変動の現状を理解すること。そして、サービス提供者は、長・短期の複数の視点から気象予報を見つめ、変化に対応できる体制を整えることが必要です」

ただし、企業などサービス提供者の努力に頼るだけでは、気候変動に対応しながら持続可能な社会をつくっていくことは難しいのだと、熊倉さんは続ける。

「たとえば農業では、温暖化の影響で栽培の適地が北上し、従来の産地では高温障害が起きやすくなっている作物もあります。人手不足などの課題を抱えている農家の方々が、こうした状況を受けて、すぐに作物を転換できるものではありません。また、栽培適地が変われば、それに関連する加工業や飲食業などにも影響を与えます。人手不足の要因である少子高齢化などの社会課題を含めて、気候変動を乗り越えていく世の中を考えなければいけないと思います」