OpenAIがリアルタイム・データベーススタートアップを買収、その狙いとは？

OpenAIがリアルタイム分析データベースを提供するスタートアップRocksetを買収したことが明らかになった。この買収により、OpenAIは自社の製品全体にわたるデータベース検索機能を強化する狙いがあるようだ。買収に伴い、Rocksetの全チームがOpenAIに移行することも発表されている。

OpenAIによるRockset買収の詳細と、この買収がAI業界にどのような影響を与える可能性があるのか。また、OpenAIの今後の戦略について探ってみたい。

今回、OpenAIに買収された米国発のスタートアップRocksetは、2016年にFacebookの元従業員によって設立された企業だ。

Rocksetは、クラウドベースのリアルタイムデータ検索と分析のデータベース、パーソナライゼーションや自動化などのデータ集約型アプリケーションの大規模な構築を可能にするサービスを提供。2023年には、自社サービスのAIユースケースにおける最適化を目的とした機能強化を行っている。

同社は、これまでに1.05億ドルの資金を調達しているが、今年8月にはさらに4,400万ドルの資金調達を行ったことが報道された。

OpenAIの広報は、今回のRocksetとの取引は、過去の買収とは異なり、2社の技術と従業員を統合するものとなると述べているが、その具体的な詳細は現在のところ、それ以上明らかになっていない。

しかし、RocksetのCEO、ベンカット・ベンカタラマニ氏は「OpenAIに加わって、AIに強力な検索機能をもたらすことで、ユーザー、企業、開発者がデータを最大限に活用できるようにできることを嬉しく思う」と声明で述べており、Rocksetの買収により、OpenAIのチャットボットが、これまでよりも「より正確で文脈を意識した回答」ができるよう、さらに進化することが期待されている。

AIの能力に関しては、処理できるデータの種類の豊富さやトークン数が強調されることが多いが、このような「より正確で文脈を意識した回答」も、それと同等に、むしろそれ以上に、ユーザーにとって重要であることは間違いない。

AIを使用する企業は、これまでもすでにこのような「検索拡張生成（RAG）」と呼ばれる手法の活用に取り組んできている。

これは、Meta、ロンドン大学、ニューヨーク大学の研究者らが2020年に発表した論文で考案されたもので、生成AIを外部の追加情報ソースとリンクさせ、特定のクエリの処理能力を向上させ、誤回答のリスクを減らすものだ。追加の情報ソースは、LLMが学習していないインターネット上の新しい情報や企業の内部文書まで様々なものが想定される。例えば、企業の内部文書を参照して、従業員の質問に答えるといったAIの活用が考えられる。