教育DX実現と教育データ利活用に関するカンファレンスを7月31日からオンライン開催、日本1EdTech協会

AI要約

一般社団法人日本1EdTech協会が2024年にオンラインで開催する「1EdTech Japan Conference 2024」の概要。

テーマは「新たなフェーズに入った学習デジタルエコシステムの社会実装」で、国内外の専門家や教育関係者が集まり、EdTechの最新動向や国内の教育情報化について議論する。

AIの教育利用や教育DXの推進など、多彩なセッションが予定されており、参加費は無料。

教育DX実現と教育データ利活用に関するカンファレンスを7月31日からオンライン開催、日本1EdTech協会

学習に関する国際技術標準普及に取り組む一般社団法人日本1EdTech協会は、2024年7月31日(水)から8月2日(金)まで、「1EdTech Japan Conference 2024」をオンライン開催する。

今年のテーマは「新たなフェーズに入った学習デジタルエコシステムの社会実装」。国内外の専門家や教育関係者が集まり、EdTechの最新動向をはじめ、国内の教育の情報化を巡る動向のほか、EdTech技術の適用事例や実践を紹介する予定となっている。

具体的には、教育DXに向けたデジタルエコシステムに関する国内外の実践事例が紹介されるほか、相互運用性や各国でのローカライゼーションについての課題や解決策について議論が行われる。

7月31日(水)は「1EdTech Japan Tech Day」として、技術標準の紹介や実装事例についてのセッションが予定されている。基調講演には、1EdTechコンソーシアムのチーフアーキテクトであるColin Smythe氏や日本マイクロソフト株式会社教育戦略本部 ソリューションスペシャリストの中田寿穂氏、コニカミノルタ株式会社の則武和輝氏などが登壇する。

8月1日(木)は、教育エコシステムの最新動向やマイクロクレデンシャルの導入計画についてのパネルディスカッションが予定されている。また、1EdTechコンソーシアムのCEOであるCurtiss Barnes氏が「1EdTech Today and in the Future」と題した基調講演を行う予定である。また、一橋大学名誉教授 野口悠紀雄氏は、学習を「見える化」するオープンバッジに関する講演を行う。

最終日の8月2日(金)には、省庁の動向と社会実装に関するセッションが行われる予定であり、文部科学省やデジタル庁からの招待講演が予定されている。さらに、高知県教育委員会や横浜市教育委員会が教育データの利活用に関する小中学校の事例などを紹介する。

今回のカンファレンスでは、AIの教育利用についても重点的に議論される。特に、生成AIの活用方法のほか、生成AIが教育の相互運用性にどのように寄与するかについてセッションを行う。

同カンファレンスの参加費は無料。カンファレンス内容の詳細や申し込み方法は、公式ページで確認できる。

日本1EdTech協会の理事長である山田恒夫氏は、「今回のカンファレンスは、日本の教育界におけるデジタルエコシステムの発展に大きく寄与するものとなる」と述べている。また、同協会は今後も継続して、技術標準の策定や普及活動を通じて、教育DXの推進に貢献していく意向を示している。