EVシフトで本当に影響を受ける「自動車部品」は何か？ 分野によっては事業拡大の見込みも

　電気自動車（EV）は、CO2を排出しないエコカーとして世界的なブームになっている。内燃機関の車からEVへの置き換えが進んでおり、これをEVシフトと呼ぶ。このシフトにより、自動車の部品構成は大きく変化する。内燃機関のガソリンエンジン車とEVの最大の違いは、動力源がエンジンから電動モーターに変わることだ。この変化にともない、自動車全体の部品点数は約3万点から約2万点に大幅に減少すると予想されている。

　特にエンジン関係の部品が不要になるため、自動車メーカーがEVシフトを進めるにつれ、部品サプライヤーに大きな影響が出ている。

　エンジン部品は約1万点から構成されており、エンジン本体の大型部品だけでなく、燃料系や動弁系、排気系などの細かい部品も多い。一方、EVはモーターやバッテリー、電動部品で構成され、エンジンに比べるとシンプルで、部品点数はわずか2000～3000点に収まる。

　自動車メーカーとエンジンはこれまで切っても切れない関係にあり、エンジン部品サプライヤーは重要な位置を占めていた。しかし、EVシフトによって彼らは大変革を求められている。トヨタ直系のデンソー（愛知県刈谷市）は、エンジン関連部品の事業を相次いで売却し、その売却益でEV事業にシフトする方針だ。

　ただし、動弁系や燃料系などの細かい部品を手がける中小サプライヤーにとっては、事業転換が難しい場合が多い。そのため、EVシフトの影響で廃業するサプライヤーも出てきている。

　とはいえ、すべてのサプライヤーがEVシフトによって悪影響を受けるわけではない。むしろ、ビジネスチャンスの到来と捉えるサプライヤーも存在する。

　EVシフトにより自動車全体の部品点数は減少するが、EV関連部品に対する需要は高まるため、売り上げの拡大を見込むサプライヤーもいる。

　住友電工（大阪市）は自動車用ワイヤーハーネス（電力と電気信号を伝える役割を持った部品の集合体。人間の血管や神経に相当する）を手がけるサプライヤーで、国内の主要メーカーだけでなく海外メーカーにも納入している。

　住友電工は2021年ごろに自動車事業の売上高が大幅に下がっていたが、EVシフトが進むにつれて、ワイヤーハーネスを始めとする売上高が急速に伸びており、2025年には過去最高の売上高を見込んでいる。ワイヤーハーネスは、EVシフトにおいて特に重要な分野であり、モーター、インバーター、駆動用バッテリーなどの電動部品を接続する役割を果たしている。住友電工以外のワイヤーハーネスのサプライヤーも、EVシフトに対して前向きな姿勢を示しており、全体として追い風となっている。

　また、EVシフトの影響が少ない分野として車体関連部品が挙げられる。ガソリンエンジン車からEVに変わっても、車体本体の構造には大きな影響がないからだ。しかし、車体製造の技術を生かしてEV用の部品製造に乗り出すサプライヤーも増えている。

　例えば、JFEスチール（東京都千代田区）は持ち前の深絞り技術を生かして鋼製のEV用バッテリーケースを開発している。バッテリーケースは軽量化のためにアルミで作られることが多いが、鉄の方が圧倒的にコストが安いため、コストパフォーマンスに優れたバッテリーケースを提案している。

　さらに、JFEスチールが開発したバッテリーモジュールの構成部品がハイブリッド車（HV）に採用される事例も出ており、EVや電動車へのシフトで新たな販路を拡大できている。