小学生の子どもが2人、塾は「連鎖課金」と聞き怖くなっています。おおよその概算が知りたいです。
小学生の塾代の平均額やその負担の要素を紹介
中学受験をする場合の塾代の負担と受験塾の特徴
塾代を効率的に活用するポイントについて解説
小学生になると塾に通い出す子も多く「うちでも通わせなければ」と考える家庭は多いでしょう。一方で、塾代の負担はどれくらいになるのか、心配になる人もいるのではないでしょうか。
そこで本記事では、小学生の塾代の平均額を紹介するとともに、塾代が高くなる要素や塾代をムダにせずに成果につなげるポイントを解説します。
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」の結果によると、小学生一人当たりの1年間の補助学習費は、学校の公・私、学年別に図表1のとおりです。
【図表1】
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」より筆者作成
公立小学校、私立小学校ともに、学年が上がるにつれて学習塾にかかる費用が増加する傾向が見られます。仮に6年間ずっと平均額の塾代を負担し続けると、公立小学校では約48万円、私立小学校では約165万円かかる計算です。
子ども2人分の塾代を負担するには、2人とも公立小学校に通わせる場合で約98万円、2人とも私立小学校なら約330万円の教育資金が、塾代だけで必要となります。
もちろん、全ての家庭が平均額の塾代を負担しているのではなく、塾代が平均以上にかかるケース、平均以下で収められるケースが存在します。小学生の塾代の負担を大きく左右する要素のひとつが、中学受験をするかどうかです。
中学受験は「課金ゲーム」とはよくいわれるところですが、なぜそのようにいわれるのかというと、塾にどれだけ資金をかけたかが、合否に大きな影響を与えるケースが少なくないためです。
中学受験をするとなると、志望校の出題傾向に合わせて、学校の授業では習わない問題への対策をするために、塾通いが必須といっても過言ではありません。また、学習面だけでなく、受験のための情報収集においても、ノウハウを持つ塾は心強い味方となります。
しかし、一方で中学受験対策のための塾は費用がかさみがちです。授業の予習復習中心の学習塾と異なり、特別講習や模試なども多く、子どもの学力を上げようと一生懸命になるほど、連鎖的に料金が上積みされていくためです。
