5年以内に消費支出の20％を担う「Z世代」を知るための8つのデータ
現在およそ20代となっているZ世代はデジタルネイティブであり、新しいライフスタイルを描いている消費者グループである。
Z世代に関する調査結果から、彼らの購買行動や就業志向、家計管理などについて明らかになっている。
Z世代は持続可能性や価値観に合った仕事を求め、お金についてもオープンでコントロールを目指している。
現在およそ20代となっているZ世代と呼ばれる人々は、デジタル化された世界で育った最初の消費者グループであり、デジタルネイティブである。彼らにとって非常に馴染み深い最先端のテクノロジーがそうであるように、Z世代は既存のルールを破り、新しいライフスタイルを描いている。
企業にとって、そうした新しいライフスタイルに対応することは対応すべき課題の1つだ。というのも、Z世代は現在、米国の消費支出の5％を占めるに過ぎないが、今後約5年以内には消費支出の20％、労働人口の約3分の1を担うようになるからだ。こうした背景から、最近Z世代に関する調査や報道が盛んになっているのである。
それでは、Z世代について、これまでにわかっていることは何だろうか？ 研究者や小売業者の声をいくつか紹介しよう。
1. 顧客管理ソフトなどを手がけるHubSpotによると、Z世代の4人に3人がモバイルショッピングを好み、半数近くが購入前にYouTubeで商品をリサーチしている。
2. Z世代を含む人々を従業員として雇いたいと考える企業は、Z世代が目的志向であり、持続可能性を重視する世代であることを知っておく必要がある。デロイトによる最近の調査によると、Z世代の86％が「目的意識を持つことが仕事全体の満足度に重要である」と答えている。また、90％近くが「自分の価値観に合わない仕事や雇用主を拒否する傾向が強まっている」という。
3. Z世代は、その親世代の購買意思決定にも大きな影響を与えている。EcoCartによると、Z世代の母親と父親は、サステナブルな製品に追加料金を支払う可能性が、他の世代に比べ42％高い。
4. The Motley Foolによると、お金の話をするとき、Z世代は正直で明瞭であることを目指している。あまり聞きなじみのない言葉だが、そうした「Loud budgeting（ラウド・バジェッティング）」と呼ばれる姿勢は、お金についてオープンに話し合い、FOMO（取り残されることへの不安）や散財から身を守り、家計をコントロールするための1つの方法である。
5. Credit Karmaの調査によると、Z世代の3分の1が買い物依存症であると認識しており、今年SNSなどで流行している「No-buy pledge」と呼ばれる倹約運動に5人に1人が賛同しているという。また、この調査では、Z世代の43％が、金銭感覚に関して自己認識と現実が一致せず、不安を感じたり執着する状態を指す、Money Dysmorphia（マネー・ディスモーフィア）を経験したことがあると回答した。
