NYタイムズ「旅先52選」で意気込む山口県で「インバウンド特別強化対策」
AI要約
山口県観光連盟とおいでませ山口観光キャンペーン推進協議会の合同総会が開かれ、外国人観光客増加への取り組みが話題となった。
インバウンド向けの情報発信と受け入れ環境整備が今年度の事業計画に盛り込まれ、新たな取り組みが始まる。
連盟の会長は地域経済振興に向けて意欲的に取り組む姿勢を示した。
山口県観光連盟とおいでませ山口観光キャンペーン推進協議会の合同総会が、山口市内のホテルで開かれた。米紙ニューヨーク・タイムズに市が取り上げられた影響で外国人観光客の増加が期待されることから、インバウンド（訪日外国人客）向けの情報発信と受け入れ環境の整備などが今年度の事業計画に盛り込まれた。
新たに取り組む事業は「インバウンド特別強化対策」「観光二次交通充実」「山口の旅の魅力シェア促進」の三つ。特別強化対策事業では、県内の観光情報をインバウンドの利用が多い交通拠点のディスプレーなどで表示し、県の魅力をPRする。交通充実事業では、県内の観光地を巡る広域観光周遊バスを角島大橋（下関市）―元乃隅神社（長門市）など3ルートで試験的に運行する。
5月30日の総会には会員ら約160人が出席。連盟の松村孝明会長は「国内外から山口の観光に注目が集まっている。地域経済を引っ張っていく気概で臨む」と意気込みを語った。
