50歳で「貯金500万円」しかないですが「詰み」でしょうか？「老後4000万円」や「老後2000万円」など不安でしかないです。
老後2000万円問題と老後4000万円問題について、それぞれ詳しく説明した。
50歳で貯金が500万円の方に向けた資金対策として、貯金増やし、資産形成、支出コントロールの重要性を述べた。
教育的な要素を交えながら、老後の資金問題へのアプローチや解決策を提示した。
数年前に世間をにぎわせた「老後2000万円問題」、さらに直近話題にのぼっている「老後4000万円問題」。これらに不安を抱えている方は、少なくないのではないでしょうか。特に50歳前後で貯金が少ない方は、「詰み」と感じてしまうかもしれません。
本記事では老後2000万円、4000万円問題と、50歳からの定年までの資金対策について紹介します。
まずは、老後2000万円問題と老後4000万円問題について見ていきましょう。
■老後2000万円問題
老後2000万円問題は、2019年に金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」が発表した報告書のなかに、「老後20～30年間で生活費が約1300万～2000万円不足する」と試算されたものです。これは、40年間勤続の日本の平均的な会社員世帯を対象とし、老後は年金収入のみで生活した場合を想定しています。
■老後4000万円問題
老後4000万円問題は、前述の老後2000万円問題をもとに2023年度の消費者物価上昇率の＋3.5％が今後も続いた場合をシミュレーションしたものです。その結果、20年後には4000万円が必要となるという計算結果が得られたということです。
老後2000万円問題はあくまで2017年の調査をもとにしたもので、全ての世帯にあてはまる数字ではありません。調査する年によって数値が大きく変わり、2000万円よりも不足額が小さくなることもあるものです。
さらに老後4000万円問題も、物価上昇率が今後も続いた状態をシミュレーションしたものですから、確実にこのような事態になるとはかぎりません。
いずれの問題も、あくまで「未来を仮定」したことであることをポイントとして押さえておきましょう。
それでは、50歳で貯金が500万円の人は定年に向けて何をすべきでしょうか。主なポイントとして、以下のことが挙げられます。
・貯金を増やす
・資産形成を始める
・支出のコントロール
500万円という金額は少なくはないものの、物価が上がっている昨今では、やや不安な金額かもしれません。そのため、貯金の金額を増やすことは重要です。
また、資産形成に取り組むとよいでしょう。投資は10年、15年、20年などの長期投資で、リスクを軽減し複利効果などで利益を生み出せる可能性が高まるのが大きなポイントです。50歳だからといって、投資・資産形成を始めるのは遅くありません。
支出のコントロールは非常に重要で、仮に大きな貯金額と資産形成による利益があったとしても、支出が大きくては意味がありません。50代からでも支出の無駄を少なくすることで、生活の負担は軽減できます。
