セブン-イレブンの2025年のおせち、9月15日までの予約で20％引きに

　セブン-イレブン・ジャパンは、2025年のおせちの予約を9月2日から受け付ける。

　同社では、物価上昇などを背景に生活防衛意識が高まる中、日常の消費においてはコストパフォーマンスの高い商品へのニーズが増える一方、ハレの日には特別感のある商品を求めるニーズが継続しているとして、国産食材のみを使用した商品や監修商品など、6種のおせちを販売する。

　ラインアップとしては、定番の「和のおせち」が一段重（1人前、6804円）、二段重（2～3人前、1万3986円）、三段重（3～4人前、1万9980円）の3種用意されるほか、ワンランク上の特別感を演出する3種をラインアップする。

「国産おせち三段重 極尽（きょくじん）」は、最上位に位置づけられる商品で、3～4人前が3万8880円で販売される。丹波篠山産の大粒な黒豆や都城和牛ローストビーフ、鹿児島県長島町のブランド養殖ブリ「鰤王」を使用するなど、計32品目のこだわりの国産具材を使用した三段重となっている。

　北陸復興支援策として、100年以上の歴史を持つ和倉温泉の老舗旅館「加賀屋」の総料理長が監修した「加賀屋監修 おせち二段重」（2～3人前、2万3760円）も販売する。ホタルイカや白海老といった北陸ならではの食材を使いながら、煮物に特製の白だしを使用するなど、老舗旅館の味わいが楽しめるようになっている。また、売上金の一部は能登半島地震の被災地となる行政機関に寄付される。

　このほか、ローストビーフやスモークサーモンなど、洋食の要素を取り入れ、家族みんなで楽しめることをコンセプトに掲げた「和洋折衷 おせち一段重」（1～2人前、1万1880円）が販売される。

　8月21日に開催された発表会では、デリカッセン部シニアマーチャンダイザーの園田康清氏が4つの数字を挙げて同社のおせちへの取り組みを紹介した。

　1986年に男女雇用機会均等法がスタートし、働く女性が増加して時短料理が注目されるなか、同社では1987年に初めておせちを販売。今回はそれから「38年目」となる。1シーズンで「20万台以上」を売り上げる人気商品となっており、リピーターも多いという。商品開発については、おせちが出荷される大晦日のタイミングからリサーチを行なうことから、「366日」と表現。今回は厳選した原材料をこだわりの調理方法で仕上げた合計「71品目」を提供する。

　園田氏によれば、近年の傾向としてECサイト経由でおせちを注文する人が増えており、同社でもその比率が高まってきている。また、年々予約の開始時期が早まってきており、各社が9月の早い段階から「早割」などの割引サービスを提供している。

　このため、同社でも予約の開始時期を早め、昨年の9月半ばから、今年は9月2日とするとともに、ネット予約限定で9月15日までに予約すれば20％引きとなる「超早割」期間を設定。以降も10月31日までに予約すれば10％引きの「早割」の対象となる。

　今回の発表会には、加賀屋 代表取締役社長の渡辺崇嗣氏も駆けつけた。両社のコラボレーションはセブン-イレブンが北陸エリアに初進出したタイミングからスタート。外部におせちの監修を依頼した初の事例となり、以来、おにぎりや惣菜なども監修してきたという。

　1月1日の能登半島地震では、加賀屋も被災。同社が和倉温泉地域で営業する4施設「加賀屋」「あえの風」「松乃碧」「虹と海」は今も営業を再開できていない。現在、100名ほどのスタッフが社外に出向し、営業再開を待っている。渡辺氏によると、2025年を小さめの宿で営業を再開し、2026年をめどに本格的な営業再開を目指しているとのこと。

　そんな苦境の中で今年もおせちの監修の話があったことから、渡辺氏は「北陸の食材をこだわりの製法で届けるのは16年前から大事にしているテーマ。今年は加賀屋だけでなく、地元の生産者、製造業者の思いが乗っている。義援金もありがたいが、風化しないように情報発信していただき、能登半島のことを考えていただく機会になる」と語っていた。