意外と知らない「不要になった電話機（固定電話）」は燃えないごみで捨てて良いのか？

スマホがシニア層にも普及したいま、自宅の固定電話が不要になって解約したという人もいるでしょう。では、その使わなくなった電話機は「燃えないごみ」として普通に捨てて良いのでしょうか？

固定電話を捨てる機会が頻繁にある方はそう多くはないでしょう。意外と「固定電話の処分方法」を知らない方も多いのではないでしょうか。今回は不要になった電話機の処分方法について解説します。

固定電話を処分する際、多くの自治体では基本的に「燃えないごみ」として分類しています。しかし、その大きさによって処分方法が変わることがあるため、注意が必要です。固定電話の大きさに応じた処分方法を以下に説明します。

■【最大の辺が30cm以内の場合】不燃ごみ

一般的な固定電話機、基本的に最大の辺が30cm以内に収まります。この場合、ほとんどの自治体で「燃えないごみ（不燃ごみ）」として処分することができます。処分する際は、自治体指定の「燃えないごみ」用の袋に入れ、決められた収集日に出すようにしましょう。ただし、自治体によっては回収方法や分別方法が異なる場合があるため、事前に確認することをおすすめします。

■【最大の辺が30cm以上の場合】粗大ごみ

FAX機能付きの大型電話機など、最大の辺が30cm以上ある場合は、多くの自治体で「粗大ごみ」として分類されます。粗大ごみとして処分する場合、通常の燃えないごみの日には回収されないため、別途申し込みが必要になることがあります。自治体によっては有料での回収となる場合もあるため、事前に自治体のウェブサイトや窓口で確認しておきましょう。

最大の辺が30cm以上の場合、粗大ごみとなるため回収費用が有料になる場合があります。粗大ごみシールの購入が必要になるなど、処分に費用も手間もかかりがちです。こうした場合「使用済み小型家電の回収」を利用することで、粗大ごみの処分の費用を節約できる可能性があります。

固定電話は「小型家電リサイクル法」の対象品目28分類に含まれています。多くの自治体や家電量販店では、使用済み小型家電の回収ボックスを設置しており、これを利用すれば無料で処分することができます。

ただし、具体的にどの品目に小型家電リサイクル法を適用させるかは自治体の判断によるため、これについても事前に自治体のウェブサイトで調べておくことをおすすめします。