2025年からTVer(ティーバー)も視聴率調査の対象に!「視聴率」はどう変わる?

AI要約

2025年10月から、動画配信サービスも視聴率調査の対象に加わることが決定。

ビデオリサーチ社が動画配信プラットフォームの利用実態を把握するための調査に乗り出す。

これにより、TVerやYouTubeの視聴率も測定可能になり、視聴実態がより可視化される見込み。

2025年からTVer(ティーバー)も視聴率調査の対象に!「視聴率」はどう変わる?

2025年10月から、TVerをはじめとする各種動画配信サービスも視聴率調査(ビデオリサーチ社による実施)の対象に加わることが正式決定しました。これまでのテレビ視聴率調査は、家庭内でのテレビ視聴に限定されていました。しかし2024年現在、動画配信サービスやコネクテッドTVが広く普及したことによって視聴行動は多様化。

「テレビを所有しているものの地上波を見ているわけではない世帯は、どの配信サービスで何を見ているのか」「配信サービスの視聴者数は視聴率に置き換えるとどれくらいなのか」は把握しづらい状況にありました。ではビデオリサーチ社がTVerなどを視聴率調査の対象に含めたら「テレビ離れ」や「低視聴率化」といった現象はどう変化するのでしょうか?

ビデオリサーチ社は「動画配信プラットフォームの利用実態把握」を目的に、テレビ視聴率に加え、コネクテッドTVやPC・モバイル端末でのTVerやYouTubeなど動画配信プラットフォームの動画視聴実態の把握に乗り出しています。

2024年4月に関東地区にてβ版(関東地区2,700世帯の半数程度のサンプル数での調査)での調査に着手。2025年10月からは、全国32地区で正式にコネクテッドTVなどでの視聴の「視聴率調査」をスタートする予定です。

2025年10月以降は、地上波のテレビと同じように「TVer」や「YouTube」などの視聴率も測定可能になる見込みです。

動画配信サービスの視聴実態はこれまでは「再生回数」や「MUB(月間ユニークブラウザ数)」などの指標で評価されることが多く、視聴率とは異なる水準で評価されてきました。

一般的に分かりやすい例には、ドラマやバラエティー番組が「TVerで100万回再生突破!」というようなニュースを見て「なんとなくすごそう」と感じるケースなどが挙げられます。しかし「TVerで100万回再生突破する」ことは地上波を凌駕するくらいすごいことなのか、はなんとなく見えづらいですよね。こうした点もTVerが視聴率調査の対象となることで、いままでよりは見える化されるようになるでしょう。

参考までに「TVerの100万回再生は本当にすごいのか」という点について、再生回数とMUBの関係などをベースにご紹介します。

■従来、TVの視聴率1%は「何万人」に相当するの?

そもそも視聴率1%は、関東地区では推計約40.5万人、全国では推計約118.5万人が視聴していると言われています。