日本人を襲う「前代未聞の大災害」が与える「甚大なダメージ」の実態
過去の大地震や災害を振り返り、現代における首都直下地震や南海トラフ巨大地震への危険性を説明。
『首都防衛』による最悪の被害想定やその影響、さらに複数の災害が同時に発生した場合の恐怖を明らかに。
日本での災害リスクに対する真剣な警鐘を鳴らし、適切な防災対策と備えの重要性を強調。
2011年3月11日、戦後最大の自然災害となる東日本大震災が発生した。あれから13年、令和6年能登半島地震をはじめ何度も震災が起きている。
もはや誰もが大地震から逃れられない時代、11刷ベストセラーの話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれ、また、防災に必要なデータ・対策が1冊にまとまっている。
(※本記事は宮地美陽子『首都防衛』から抜粋・編集したものです)
〈今から320年ほど前、前代未聞の大災害は起きた。
1703年の真冬、激しい揺れが深夜の東京都、千葉県、神奈川県(いずれも現在)を襲う。
江戸時代、現在の関東地方を急襲した「元禄地震」だ。被害の詳細はいまだ確定されていないものの、最大震度7に相当する強い揺れが起き、死者は1万人を超えたと伝えられる。
10メートル超の津波は沿岸に住む人々に襲いかかり、一瞬にして多くの命を奪った。〉(『首都防衛』より)
元禄地震のあと、南海トラフの巨大地震、さらには富士山噴火が起きたことをご存知だろうか。
現在の日本では地震が頻発し、首都直下地震や南海トラフ巨大地震への危機感が高まっている。
しかし、最悪の事態は、それらの「大連動」であることを知っておきたい。
パッと最悪の事態はイメージできないかもしれないが、首都直下地震の被害想定からもその恐ろしさを知ることができる。
〈東京都が2022年5月、10年ぶりに見直した被害想定を見れば、首都を襲う直下地震のダメージは甚大だ。
都心南部直下地震が冬の夕方に発生した場合、都内の全壊する建物は約8万2200棟に上り、火災の発生で約11万8700棟が焼失。避難者は約299万人に達する。
(中略)
在来線や私鉄は運行がストップ。東京湾の岸壁の約7割が被害を受けて物流には大きな影響が生じ、物資不足への懸念から「買いだめ」が多発していく。
避難所で生活する人の数は自宅の備蓄がなくなる発災4日後から1週間後にかけてピークを迎え、体の不調から死亡する「災害関連死」もみられるようになる。〉(『首都防衛』より)
単発の地震でこれだけの被害を生むのだから、複数の災害が重なったら東京・日本はどうなってしまうのだろうか……。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。
