旅客・貨物需要で絶好調の「フェリー」 しかし航路数は20年で「約3割」も廃止されていた！

　四方を海に囲まれている日本にとって、フェリーは欠かすことのできない交通手段である。

　今日、インバウンド（訪日外国人）による海外からの旅客需要や「2024年問題」などにより貨物需要が期待できる。その反面、少子高齢化による労働力不足や定期旅客の減少という逆風も吹き荒れている。そこで、フェリー事業の現状と今後の見通し、そしてその重要性について、これから数回にわたって話していく。

　そもそもフェリーとはどのような船なのだろうか。片道300km以上の長距離フェリーを運航する会社で組織される業界団体・日本長距離フェリー協会（東京都千代田区）のウェブサイトには、

「海上を定期的に運航して、人や貨物、車両などを運ぶ船をフェリーといいます。現在では乗用車や貨物自動車を運ぶカーフェリーが主流となっています」

とある。なおフェリーは、海上運送法では自動車航送船と呼ばれており、一般的に一般旅客定期航路事業の免許または自動車航送貨物定期航路事業許可を受けて自動車航送を行い、かつ13名以上の旅客定員を有する船とされている。

　旅客と貨物を運ぶ近代的な客貨船の登場は

「明治以降」

である。例えば商船三井の前身である大阪商船は、新橋横浜間の鉄道開業（1872年）から約10年遅れて、1884（明治17）年に誕生した。なお、日本で最初の自動車と旅客を運ぶフェリーは、1934（昭和9）年に北九州市沿岸の2拠点を結ぶ航路とされており、航路の距離はわずか約400mと非常に短かった。

　2023年時点で、旅客船事業における事業者数、航路数、隻数は次のとおりだ（日本旅客船協会のデータより）。

・事業者数：917社（うちフェリー132社。約14%）

・航路数：1732航路（うちフェリー152航路。約9%）

・隻数：2104隻（うちフェリー253隻。約12%）

　152航路、253隻の大小さまざまなフェリーが日夜人や車両を運んでいるものの、全旅客船事業のなかではフェリーの占める割合は

「1割前後」

と意外と少ないことがわかる。

　また、152航路のうち陸上輸送のバイパス的な役割を担い、かつ片道の航路距離が300km以上のフェリー（離島航路を除く）を長距離フェリーという。国土交通省の資料によると2023年3月31日現在で、

・事業者数：9社

・航路数：12航路

・隻数：41隻

とあり、長距離フェリーとなるとさらに数が限られてくる。

　国内における長距離フェリーといえば、

・新日本海フェリー（北海道と敦賀・舞鶴といった日本海側の都市を結ぶ）

・商船三井さんふらわあ（北海道と首都圏あるいは関西と九州各地を結ぶ）

などがある。

　ちなみに、片道の航路距離が100km以上300km未満のフェリーを「中距離フェリー」という。

・シルバーフェリー（苫小牧と八戸を結ぶ。川崎近海汽船）

・オレンジフェリー（関西と愛媛の東予・新居浜を結ぶ。四国開発フェリー）

などがある。