課長クラスを目指す人材の割合「変わらない」企業が約4割【人事白書2024】
調査結果から、管理職を目指す人材の割合は変化しており、減少傾向が強いことが示されました。
従業員規模が大きくなるほど管理職を目指す人の割合が減少しており、業績別では市況に関わらず変化が少ない傾向が見られました。
調査は『日本の人事部』の正会員を対象に実施され、タレントマネジメントや働きがいなど幅広い人事領域についての情報を提供しています。
『日本の人事部 人事白書2024』から、「働きやすさ・働きがい」の調査結果の一部をご紹介します。
管理職を目指す人材の割合の変化を聞いたところ、「変わらない」が39.2％と最も多く、2番目に多かった「やや減少した」(18.8%)とは20.4ポイントの差がありました。一方、「増加した」と「やや増加した」を合わせた数値（12.3%）と「減少した」「やや減少した」を合わせた数値（35.4％）を比較すると、減少傾向の方が23.1ポイント多いことがわかりました。
従業員規模別に見ると、1～100人の企業、101～500人の企業、501～1000人の企業では最も多い 回答が「変わらない」（それぞれ52.2％、36.6％、36.3％）だったのに対して、1001～5000人の企業と5001人以上の企業では「やや減少した」が最も多く（それぞれ28.1％、36.8％）、従業員規模が大きくなるほど管理職を目指す人の割合が減少傾向にあることがわかりました。
業績別に見ると、市況よりも良い、悪いにかかわらず「変わらない」が最も多く回答されました。「増加した」と「やや増加した」を合わせた数値で比較すると、「市況よりも良い」企業が17.3％に対して、「市況と同程度」の企業では11.4％、「市況よりも悪い」企業は10.7％でした。
実施時期 2024年3月1日～3月31日
調査対象 『日本の人事部』正会員
調査方法 Webサイト『日本の人事部』にて回答受付
回答者属性 6,678社、6,926人（のべ）
質問数 163問
質問項目 1.戦略人事／2.採用／3.育成／4.制度・評価・賃金／5.ダイバーシティ＆インクルージョン／6.働きやすさ・働きがい／7.組織開発／8.注目の人事課題（タレントマネジメント、シニア活用、社内公募制、ジョブ・クラフティング）
