世界のヘッジファンド、エネ株買い・工業株売り＝ゴールドマン
AI要約
ゴールドマン・サックスの調査によると、ヘッジファンドは工業株を売り、エネルギー株を購入する動きが活発化している。
米連邦準備理事会の金利政策次第で世界経済が成長する可能性があるとの見方もあり、トレーダーたちは投資先を見直している。
エネルギー株の買い越し率は今年最高になり、トランプ前大統領の再選観測から規制緩和恩恵を受ける可能性もある。
Nell Mackenzie
[ロンドン １８日 ロイター] - 米金融大手ゴールドマン・サックスの調査によると、世界のヘッジファンドは先週、１２月以来最も速いペースで工業株を売り越した。一方でエネルギー株を４週連続で買い越した。
航空貨物株や防衛関連株には「若干の」買いが入ったものの、プロフェッショナルサービス、陸上輸送、機械、航空会社などに対する売りが目立った。
工業株からエネルギー株へのシフトは米利下げでどのセクターが伸びるかというヘッジファンドの見方を反映している。
資産運用会社ベントレー・リードのポール・オニール最高投資責任者（ＣＩＯ）は「米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が軟着陸に成功すれば、世界経済は予想以上に成長するだろう。恐らくそれがトレーダーが投資先を変更している理由だろう」と分析した。
ヘッジファンドは引き続き石油・ガス会社株に買いを入れた。エネルギーセクターは買い越しが最大だった。
石油・ガス、エネルギー機器・供給会社を４週連続で買い越しとなった。これらの投機筋が保有するエネルギー株の比率は、今年一番高くなっている。
トランプ前米大統領が大統領選で勝利した場合に規制緩和の恩恵を受けるとの観測からエネルギー株が買われている面がある。一方、関税をかけられる可能性のある欧州の自動車メーカーなど、一部の銘柄は苦戦した。
