専門家が見た、能登半島地震の液状化被害。地盤改良が難題で、基礎の損傷状況が復旧を左右する
2024年1月1日に起きた能登半島地震では、液状化による被害が各地で生じた。石川県内灘町や隣接するかほく市大崎地区で調査を行った東京工業大学の田村修次教授が、主な調査結果と被害の実態について報告した。
調査対象の戸建て専用住宅の建設年代と建物傾斜の関係、基礎の損傷程度と建物傾斜の関連性について示唆された。特に地盤変状が基礎に影響を与え、建物の倒壊や傾斜につながる可能性が高いことが明らかになった。
液状化による住宅被害を踏まえ、今後の復旧・復興に向けた重要な方策や対策が必要であることが示された。被災地域の安全性と住民の健康を守るために、早急な対応が求められている。
2024年1月1日に起きた能登半島地震では、液状化による被害が各地で生じた。日本建築学会・基礎構造運営委員会の主査として、石川県内灘町や隣接するかほく市大崎地区で調査に当たった東京工業大学の田村修次教授に、液状化による住宅被害の実態と復旧・復興に必要な方策についてインタビューした。
――能登半島地震の調査でわかった主なことは何でしょうか。
私が主査を務める日本建築学会・基礎構造運営委員会は今年3月上旬から4月上旬にかけて、石川県内灘町およびかほく市大崎地区で建物の液状化被害に関する調査を実施した。調査には約100人の専門家が参加した。
これから述べる事実や分析は、6月25日に開催された日本建築学会の「能登半島地震災害調査暫定報告会」で私が報告した内容に基づいている。今後、詳細な分析結果は、日本建築学会大会の災害調査報告会(8月28日)で大阪大学の柏尚稔教授から発表される予定だ。
県道8号線に沿って液状化が発生した内灘町およびかほく市大崎地区で調査した約1600棟のうち、戸建て専用住宅が全体の約7割を占める。
今般、戸建て専用住宅の被害についての考察をした。外観からの推定ではあるが、地盤に変状があった建物の場合、建物の建設年代が古いほど、建物の傾斜が大きいことが判明した(下図参照)。ちなみに建物傾斜が1度(約1000分の18)以上の場合を「建物傾斜大」、同1度未満を「建物傾斜小」と定義した。建物傾斜が1度程度でも、めまいや頭痛、吐き気などの健康障害が生じ、住み続けることは困難だ。
■地盤変状の住宅は基礎に多くの被害
次に、基礎の損傷程度と建物傾斜の関係について考察した。その結果、地盤変状がなければ基礎はおおむね無被害だった。一方、地盤変状があった場合、基礎が部分的に損傷、さらに破壊したケースが多く見られた(次ページ図の参照)。
基礎の部分的損傷または破壊があった多くの場合で「建物傾斜大」または「建物傾斜小」となっており、基礎の損傷と建物の傾斜に強い関連性があることが見て取れた(次ページの図参照)。
