今夏、20億人が「危険な暑さ」に　気候変動が影響　米研究機関

AI要約

米国の気候研究機関は、20億人が今年6～8月に危険な暑さに30日以上さらされたと報告。

過去30年の観測記録に基づく分析では、日本の12都市が50日以上の高温を記録。

気候変動による暑さは健康に深刻な影響を及ぼし、温室効果ガスの削減や医療体制整備が必要とされている。

　【ニューヨーク時事】米国の気候研究機関「クライメート・セントラル」は18日、世界で全人口の4分の1に当たる約20億人が今年6～8月に、健康を脅かされるほどの「危険な暑さ」に30日以上さらされたとする分析結果を発表した。

　こうした高温が発生する確率は、気候変動の影響で3倍以上に高まったとしている。

　分析では過去30年（1991～2020年）の観測記録に基づき、地域ごとに危険な暑さの基準を設定。日本の主要12都市はいずれも50日以上、基準を上回る高温に見舞われ、札幌は62日、仙台は60日、横浜と川崎はともに59日だった。

　また、12都市の今年6～8月の平均気温は、過去30年の同期間の平均と比べ1．4～2．6度高かった。仙台は2．6度、東京とさいたまは2．3度それぞれ上回った。

　危険な暑さは、熱中症だけでなく循環器や呼吸器関連の疾患を悪化させることで、死亡のリスクを高めるとされる。特に子どもや高齢者は影響を受けやすいと考えられている。

　気候変動と健康の関係に詳しい東京大大学院の橋爪真弘教授は、分析結果について「気候変動が私たちの生命に深刻な脅威をもたらしていることを明確に示している」と指摘。温室効果ガスの排出削減対策のほか、気候変動に対応した保健・医療体制の整備を呼び掛けた。　

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