【グローバルアイ】日本のエリート体育が成功する理由、転換点迎えた韓国も検討が必要
日本代表と韓国代表がパリオリンピックで好成績を残し、雰囲気が良かったものの、メダルの偏りや種目集中度には違いがあった。
日本は球技や陸上種目で優位を持ち、スポーツ庁のエリート体育政策の支援を受けて競技力向上を図っている一方、韓国は特定の種目にメダルが集中する傾向にある。
日本では学生時代の部活動経験が重視され、底辺からも育成される仕組みがあるが、韓国では転換点を迎えたエリート体育政策が見直しの必要性がある。
パリオリンピック（五輪）で金メダル２０個を目標にした日本代表は「ホームアドバンテージ」なく今回も総合３位に入る成果を出した。韓国も金メダル５個という当初の目標の倍を超える超過達成をした。両国ともに好成績のおかげで雰囲気が良かったが、様相は少し異なる。
まずメダルの偏りだ。韓国は３２個のメダルを獲得し、２００８年北京五輪に並ぶ歴代２位の成績だったが、メダルは１１種目に集中した。いわゆる「銃・剣・弓」の３種目でメダル全体の半分を獲得し、金メダルの８０％が集中した。総合１０位内に入る国のうち最も種目集中度が高かった。日本は１６種目でメダリストを輩出し、多様な種目で頭角を現した。
球技種目と陸上種目で日本は確実な優位を占めている。韓国はバスケット、サッカー、バレーで出場権さえも獲得できなかった。今回の五輪のバスケット男子で唯一のアジアチームだった日本は、予選で銀メダルの主人公フランスを追い詰めた。第４クォーター終了１６秒を残して４点差でリードしていたが、同点を許し、延長戦の末に敗れた。「誤審」がなければ勝利していたかもしれない試合だった。男子バレーボールも準々決勝でイタリアを追い込みながら逆転負けしたが、世界の舞台で対等に戦えることを証明した。陸上トラック種目でも日本の選手が決勝の舞台に登場する場面は珍しくなかった。
日本は東京五輪を控えた２０１５年にスポーツ庁を新設し、エリート体育政策に力を入れた。以前には選手の競技力向上を種目別の協会が担っていたとすれば、現在は国が積極的に支援する方向に転換したのだ。競技力向上のための事業予算は現在、年間１００億円にのぼる。２０１４年には５０億円を下回っていたが、２０１９年には１００億円を超え、現在も維持されている。これを通じて選手らは海外での競技や合宿に参加し、技術分析チームや優秀コーチ陣の支援を受けることになった。
これは広い生活体育の底辺でシナジーを生んだ。日本では学校内に「部活」があり、学生時代に部活動に専念した経験を重視する文化がある。特に１９８７年以降、教科内容と教育時間が大幅に減ると、その後に生まれた世代は体育活動に時間を投じてその道を選択するケースが増えた。不人気種目でも経験して挑戦する人たちが出てきた。選手として成功できなかったとしても広い底辺の存在は大きな役割をしている。転換点を迎えた韓国のエリート体育も検討が必要な時期だ。
チョン・ウォンソク／東京特派員
