日経平均１０％・台湾加権指数３．４％上昇…アジア、ブラックマンデーから１日で反騰

前日過去最大の下げ幅を記録し焦土化したアジアの証券市場が１日ぶりに反騰に成功した。当面は小さな要因にも株価が大幅に波打つ変動性市場が続く見通しだ。

日経平均は６日、前営業日より３２１７円（１０．２％）の急騰となる３万４６７５円で取引を終えた。前日４４５１円（１２．４％）の暴落となった日経平均は取引開始と同時に急反騰し、過去最大の上げ幅となった。日本メディアは、「円が反落し、株価の下げ幅が過度との認識にともなう反発買いが流入した」と分析した。

台湾加権指数もこの日前営業日より６７０．１４ポイント（３．３８％）上昇の２万５０１．０２で取引を終えた。指数の３０％ほどを占めるＴＳＭＣが７．９８％上昇した。５日のニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）でダウ平均は前日より１０３３．９９ドル（２．６％）下落した。Ｓ＆Ｐ５００指数は３．０％、ハイテク株中心のナスダック指数は３．４３％値を下げた。急落傾向で取引を開始したがその後で下げ幅を減らした。

前日夜に発表された米国のサービス指数指標が景気低迷への懸念を和らげ市場を落ち着かせたとみられる。米国供給管理協会（ＩＳＭ）が発表する７月のサービス業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は５１．４で前月の４８．８から２．６ポイント上昇した。ＰＭＩは５０以上なら景気が拡張されるだろうと予想する業界関係者が半分以上という意味だ。

今後の世界証券市場の見通しは分かれる。当面は米国発の景気低迷の懸念が過度だとの見方が優勢だ。例えば７月の雇用指標に赤信号が灯ったが、危機の信号と見るのは無理という分析だ。解雇が増え失業率が上がれば景気が良くないと判断できるが、いまのところはこれまで働いていなかった人が雇用市場に流入している。一時的に労働供給が増え雇用指標が悪化したという見方だ。ブルームバーグは「過剰反応を自制しなければならない。昨年初めに銀行の業績に対する懸念で株価が下がったが、米国経済は良くなり続け株価は速やかに回復した」と伝えた。現代経済研究院のチュ・ウォン経済研究室長は「景気低迷によって株価が下がる姿ではない。米国を含め日本と韓国の証券市場にバブルがあった。バブルの正常化過程」と話した。

だが世界の証券市場の不安定な価格変動が続くという声も少なくない。日本経済新聞はこの日の反騰について「市場は楽観に傾いたわけではなく、急落で傷んだ個人投資家やファンドの回復には時間を要しそうだ」と伝えた。