ＦＩＦＡ、パリ五輪サッカー選手登録数「１８→２２」への増加要望…ＩＯＣは削減方針も
国際サッカー連盟が、パリ五輪での代表選手登録数を２２人に増やす要望をＩＯＣに提出している。
選手のけがや感染症リスク軽減を理由に拡大を働きかけており、経費削減とのバランスが注目されている。
男女代表の影響やクラブとの招集交渉にも影響が出る可能性があるが、出場チームにはプラスとなる利点も存在する。
パリ五輪でサッカー男女代表の選手登録数を巡り、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）が国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）に対して１８人から２２人への拡大を要望していることが６日、関係者への取材で分かった。
ＦＩＦＡは昨年１２月、ＩＯＣからの通達をもとに、１８人＋バックアップメンバー４人（けが人が出た場合、初戦の２４時間前までに選手入れ替えができる枠）と大会規則を公表したが、選手のけが、感染症のリスク軽減の観点から２２人への拡大を働きかけている。経費削減のため大会全体の選手数を抑えるＩＯＣの方針とは逆行する。
２１年東京五輪のケースでは、女子が６月１８日、男子が同２２日に１８人＋バックアップメンバー４人で発表した。ところが、開幕１か月前を切った同３０日にＦＩＦＡが選手登録を２２人に拡大し、試合ごとにベンチ入り１８人を選ぶ新規定を通達。変更された経緯がある。過密日程と、コロナ感染対策への特例措置だったが、今回も交渉次第では直前で規定が変更となることもありそうだ。
Ａ代表で臨む女子は五輪期間がＦＩＦＡが定める国際試合期間で、規定変更による招集への影響は少ないとみられる。一方、原則２３歳以下の男子は、国際試合期間ではなく、招集には所属クラブの合意が必要になる。登録メンバー、バックアップメンバーで拘束期間が異なるため、クラブとの招集交渉に影響が及ぶことは避けられない。
登録選手の４人増は、移動や宿泊などの費用負担が増すが、出場チームにとってはプラスになる。男子は６８年メキシコ市以来、女子は１２年ロンドン以来のメダルを目指す。
