“日本海側”でも被害が…『南海トラフ巨大地震』に限らない 命を守るための「日頃の備え」

AI要約

南海トラフ沿いでは、100年から150年の間隔で大規模な地震が起きており、前回の発生からはすでに80年ほどが経過している。

南海トラフ巨大地震の想定被害は、死者32万3000人や建物の倒壊・焼失が238万6000棟と試算されている。

日頃からの地震への備えが重要であり、家具の固定や食料の備蓄を含む4つの備えと避難場所・避難経路の確認が必要である。

“日本海側”でも被害が…『南海トラフ巨大地震』に限らない 命を守るための「日頃の備え」

■南海トラフ巨大地震!取るべき行動は?

南海トラフ沿いでは、およそ100年から150年の間隔で大規模な地震が起きていて、前回の発生からはすでに80年ほどが経過。

歴史上、繰り返し起きている『南海トラフ巨大地震』は、発生のたびに甚大な被害を及ぼしています。

そもそも「南海トラフ」とは、静岡県の駿河湾から宮崎県東部沖合の日向灘に沿って伸びるプレートの境界(海底のくぼ地)です。

『南海トラフ巨大地震』の想定震源域はその周辺の広い範囲とされていて、政府の地震調査委員会では、ここで今後30年以内にマグニチュード8~9の巨大地震が起きる確率を「70%から80%」と試算しています。

いま『南海トラフ巨大地震』が発生したら、いったいどのような災害を引き起こすのか?

『南海トラフ巨大地震』が発生した場合、その最悪の被害想定は、死者32万3000人・建物の倒壊や焼失が合わせて238万6000棟と試算されています。

関東地方から九州地方の太平洋沿岸が被害の中心になるとされていますが、日本海側の新潟県内でも最大震度5弱が想定されています。能登半島地震(2024年1月)の時にも、新潟県内では液状化現象による被害がありましたので注意が必要です。

■私たちは どのように行動すればよい?

南海トラフ沿いで地震や異常な現象が起きた場合には、気象庁から『南海トラフ地震臨時情報【調査中】』が発表されますが、この臨時情報は“地震予知”の情報ではありません。

巨大地震と関連があると分かった場合には改めて、『南海トラフ地震臨時情報【巨大地震注意】』や『南海トラフ地震臨時情報【巨大地震警戒】』といった発表が出されます。この場合、1週間以内に新たな巨大地震が発生する確率は、「注意」ではおよそ0.5%・「警戒」でおよそ7%です。

南海トラフ地震評価検討会で会長を務める平田直さんは、

「日常生活をガラッと変えて対応を取る必要はない。ただし、いつ地震が来てもいいように備える必要がある」としたうえで、

「『調査中』で普通の人が一番注意すべきことは、調査したその結果を知ること。一番強い情報の“巨大地震警戒”が出た時でも、普通の人がやるべきことは、日頃からの地震への備え」と話しています。

■日頃の「地震への備え」を今一度“点検”しましょう

巨大地震から『命を守る』ための「4つの備え」をおさらいします。

▼家具の固定

▼持ち出し品の準備

▼食料の備蓄

▼避難場所・避難経路の確認

さらに大切なことは「正しい情報を知る」こと。

そして、臨時情報が発表されても「冷静に行動」することです。