株価大暴落で「身代金」を要求された投資家たち…目線を変えれば大バーゲンセール【シニアのためのマネー講座】
証券会社が投資家に追い証を要求する事例を映画「身代金」に例えて解説。
株価急落の背景には信用取引（レバレッジ）の影響があり、投資家に損失確定を強いることもある。
暴落をチャンスと捉え、長期目線の投資家は割安株を狙うことで資産を増やしている。
【シニアのためのマネー講座】#107
「おまえのところの息子を誘拐した。今すぐ返して欲しければ、身代金200万ドルを払え」
これは1996年に製作された、アメリカの映画「身代金」のワンシーンである。
これと同じようなことが現代社会でも起こった。8月5日、日経平均が史上最大の下落幅（4451円）を記録したからである。「身代金」を要求してきたのは証券会社。
「あさっての午前中までにお金を払わないと、おまえの持ち株をすべて損切りするぞ！」と、「映画」さながら、脅しをかけてきたのだ。
いわゆる「追い証」の請求である。資金の約3倍をかけられる「信用取引」では、証拠金以上に損をする場合がある。証券会社としては「取りっぱぐれ」がないように、あらかじめ証拠金の積み増しを要求するのだ。
「素直に従わないと、おまえの“子供”の命はないぞ！」と脅してくるのである。
一方、映画では、主演のメル・ギブソン演じる父親・トムが、それを逆手にとって奇抜な行動に出た。
「どうせ生きて帰ってこないのであれば、こうするしかない」
逆に犯人のクビに200万ドルの懸賞金を懸け、そのことをテレビ発表したのである。
株の世界で言えば、「損切りするならば、損切りすればいい。そんなことしたら逆に訴えるぞ！」と逆ギレしたようなもの。
もちろん、そんな道理は通じるわけもなく、証券会社は非情にも「強制決済」することになる。「損失確定」だ。今回の株価急落はそういった事情もあった。多くの投資家が証拠金不足に陥り、売らざるを得なくなったのだ。これが信用取引（レバレッジ）の怖さである。
でも、長期目線の投資家にとってみれば、この暴落は、いわゆる「バーゲンセール」。極端に割安になった優良株を拾うチャンスである。
こうやって資産家の人たちは、財を成してきた。短期的な目線の一般投資家とは明らかに違っているのである。
今回の暴落はシニアの投資家にとって、残り少ないチャンスでもあった。でも、人生、あと1回くらいは巡り合えそう。そのときこそ割安株を買って、子孫たちへの「冥土の土産」にするのだ。
そして、こう言われるだろう。
「おじいちゃん、ありがとう。もし、子供が誘拐されたら、これを売って身代金に充てるね」と……。
（黒岩泰／株式アナリスト）
