インターネット広告費はやや増加傾向。動画広告やCTV広告に注目【CARTA COMMUNICATIONS調べ】
CARTA COMMUNICATIONSが2024年上期のインターネット広告市場動向に関する調査を実施し、国内のデジタルマーケティング関係者110名の回答から得られた結果を報告している。
調査結果では、2024年上期のインターネット広告費に関する動向や広告予算のデジタル化の進捗、オンライン/オフラインの統合に関する取り組みなどが示されている。
調査は2024年7月に行われ、インターネット広告市場に関わる様々な立場の人々からの有効回答数は110件だった。
CARTA COMMUNICATIONSは、2024年上期のインターネット広告市場動向に関する調査を実施した。Web広告の課題やトレンドについて、国内のデジタルマーケティング関係者110名が回答している。なお、本調査は2020年7月から半期ごとに実施しており、今回の調査は第9回となる。
まず、2024年上期のインターネット広告費について、2023年下期と比べたところ、34.5％の人が「増加した」と回答した。特に「やや増加（下期比110％以上）」は30.9％にのぼっており、「減少」は31.8%、「同程度」は33.7%となった。
取引手法別でみると、ビデオ（WEB動画・コネクテッドTV）の数値が高く、前回調査（半年前）からは微減したものの、継続して予算増の傾向が見られた。
また、広告予算におけるデジタル広告の比率を聞くと、「ほぼデジタル」は26.4%、「7～8割程度」は18.2%となり、合計で44.6%の人が予算の「7割以上」をデジタルに投下していることがわかった。
また、オンライン/オフラインの統合に関する取り組みをしているかを聞くと、34.6%の人が「はい」と回答。「興味はあるが取組/提案できていない」との回答も31.8%にのぼっており、今後も拡大の余地があることがうかがえた。
・【調査手法】 メール配布によるアンケート調査
・【調査時期】2024年7月16日（火）～7月29日（月）
・【調査対象】広告主、広告会社、媒体社、メディア、プラットフォーマー、テクノロジー・ソリューションベンダー、メディアレップなどインターネット広告市場に関係のある方
・【有効回答数】110
