「日本が再びホスト国になる時が来る」IOC幹部のコメント報道に…ネット反発の声「断じてお断り」「日本はIOCの財布ではない」

AI要約

デュビ五輪統括部長が、新型コロナ下での東京五輪影響について認識しつつ、日本での将来的な五輪開催に期待感を示した。

札幌市の招致活動が停止された中、日本国内でのパリ五輪中継への支持が高まっていることを指摘。

Xでの反応には日本での五輪開催に対する批判的な意見が多く寄せられている。

「日本が再びホスト国になる時が来る」IOC幹部のコメント報道に…ネット反発の声「断じてお断り」「日本はIOCの財布ではない」

 パリオリンピック開催中の4日、国際オリンピック委員会(IOC)のデュビ五輪統括部長が、日本オリンピック委員会(JOC)が開いた日本メディアとの懇親会で、日本での将来的な五輪開催に期待感を示したと複数のメディアが報じた。この報道はネット上でも話題になり、反発する声があがった。

 共同通信や時事通信の報道によるとデュビ五輪統括部長は、新型コロナ下で強行開催された2021年の東京五輪と大会後の汚職、談合事件の影響で「日本で五輪への支持を一部失ったことは理解している」と認めた上で、配信サービスを通じ日本国内でパリ五輪中継の視聴者が多いことを挙げ「ムーブメントはまだ去っていない」とし「遠くない将来、日本が再びホスト国になる時が来ると思う」などと語ったという。

 札幌市が2030年の2度目の冬季五輪開催に向けて招致活動を続けてきたが、38年までの開催地が札幌以外になる方向が明らかになり、23年12月に招致活動を停止すると正式に表明している。

 X(旧ツイッター)では「断じてお断り!!」「遠くの開催地の五輪をTVやネットで眺めてるくらいが丁度いい」「五輪は観るものでやるものではないと良く分かった」「日本はIOCの財布ではない。IOC役職者の観光地でも保養地でもない」などの意見が続々と寄せられた。