特集 ＮＩＳＡの見直し術 長期・分散・積み立てが原則 「金融リテラシー」を高めよう＝荒木涼子
市場の乱高下を経験し、新ＮＩＳＡの原点を見つめ直す必要がある。
投資の動きが着実に進み、特に新ＮＩＳＡが投資を促進していることが分かっている。
投資初心者の参入も増えており、投資家は原点に立ち返る必要がある。
新制度スタートから９カ月。市場の乱高下の経験を糧に、ＮＩＳＡの原点を見つめ直そう。
「貯蓄から投資へ」の動きが着実に進んでいる。フィデリティ投信が実施した「ビジネスパーソン1万人アンケート２０２４年」で、投資している人が昨年の51％から54％に上昇したことがわかった（正規雇用者ベース）。
投資を始めるきっかけのトップは1月から始まった新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）で、63％だった。以下、インフレ（26％）、投資への知識が増えた（24％）、世の中の雰囲気（19％）──と続く。特にきっかけが新ＮＩＳＡと応えた５８６人は、男女ともに20～50代で大きな違いはなく、年代にかかわらず現役世代には、新ＮＩＳＡが投資を促していることが同アンケートで裏付けられた。特に、女性では非正規雇用者も動かしていることにも注目だ。
投資を始めたきっかけには他にも、「収入減など思わぬ事態で投資の重要性に気づいた」も12％で、強い期待もうかがえる。
そんな「投資初心者」も多く参入し始めた金融市場では、今夏は初の試練となっただろう。日経平均株価が１９８０年代末の最高値を今年に入って更新し、４万円を突破する一方、８月５日には87年のブラックマンデーを超える４４００円超の急落。その後は急回復する乱高下で、「相場の怖さ」を初体験したにちがいない。
「このまま投資を続けて大丈夫？」。そんな不安に襲われた投資家は、もう一度原点に回帰する必要がある。ＮＩＳＡとは、何を目的に創設された制度だったか、を。
貯蓄一辺倒だった日本の家計において、少額から中長期目線で運用し、家計の安定的な資産形成を目的とした制度だ。通常、株式や投資信託などの金融商品に投資した場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20％の税金がかかる。２０１４年にスタートしたＮＩＳＡでは、売却益や配当が非課税になり、今年から投資枠が拡大し、恒久化された新ＮＩＳＡが始まった。
